オプション取引のインザマネー（ITM）とは？意味・具体例・ATM/OTMとの違いを忖度なく解説

ICHIZEN Capitalのイチ押しポイント！

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• インザマネー（ITM）とは「今すぐ権利行使すれば利益が出る」状態のこと
  • コールは「原資産価格 ＞ 行使価格」、プットは「原資産価格 ＜ 行使価格」でITMになる
  • ITMのオプションには「本質的価値」があり、プレミアムの中核を構成する
• ITM・ATM・OTMの3分類を理解すればオプション戦略の基本が分かる
  • ATM（アットザマネー）は行使価格と原資産価格がほぼ同じ、OTM（アウトオブザマネー）は本質的価値ゼロ
  • プレミアム＝本質的価値＋時間的価値。ITMほど本質的価値が大きくデルタも高い
• ITMでも「利益確定」とは限らない。プレミアム支払いとの損益計算が必須
  • 日経225オプションではSQ時にITMの買建玉は自動権利行使される
  • 仮想通貨オプション（Deribit等）でもITMの概念は同じだが、現金決済が基本
• 売り手視点のリスクも知っておくべき
  • ITMオプションの売り手は損失が膨らみやすく、特にコール売りは理論上無限大の損失リスク
  • 権利行使すべきか転売すべきかは残存期間と時間的価値で判断する

インザマネー（ITM）とは？オプション取引の基本用語

インザマネー（In The Money / ITM）とは、オプションを今すぐ権利行使した場合に本質的価値（利益）が発生する状態を指します。オプション取引において、原資産の価格と権利行使価格（ストライクプライス）の関係を示す最も重要な概念の一つです。

具体的には、コールオプション（買う権利）では「原資産価格が権利行使価格を上回っている状態」、プットオプション（売る権利）では「原資産価格が権利行使価格を下回っている状態」がインザマネーです。いずれも「権利を行使すれば差額分の利益が得られる」ポジションにあることを意味しています。

項目	内容
用語	インザマネー（In The Money / ITM）
意味	オプションに本質的価値がある（権利行使で利益が出る）状態
コールオプションのITM	原資産価格 ＞ 権利行使価格
プットオプションのITM	原資産価格 ＜ 権利行使価格
対義語	アウトオブザマネー（OTM）＝本質的価値ゼロ
関連用語	アットザマネー（ATM）＝行使価格と原資産価格がほぼ同じ
本質的価値の計算	コール：原資産価格 − 行使価格／プット：行使価格 − 原資産価格

インザマネーは「マネーネス」（ITM・ATM・OTMの3分類の総称）の一つです。オプション価格（プレミアム）の構造やギリシャ指標（デルタなど）を理解するうえで、まずこの3分類を正確に押さえることが出発点になります。

コールオプションとプットオプションのインザマネー｜具体例で理解する

インザマネーの条件はコールとプットで正反対です。ここでは現実的な数値を使って、それぞれの具体例と損益計算を確認します。

コールオプションのインザマネー

コールオプション（買う権利）は、原資産価格が権利行使価格を上回っているときにITMです。たとえば、日経225オプションで行使価格40,000円のコールを持っているとき、日経平均が42,000円であれば、40,000円で買う権利に2,000円分の本質的価値があります。

このとき本質的価値は「42,000円 − 40,000円 ＝ 2,000円」です。ただし、このコールオプションをプレミアム500円（1枚あたり500円 × 1,000倍 ＝ 50万円）で購入していた場合、実質的な利益は本質的価値2,000円からプレミアム500円を引いた1,500円（1枚あたり150万円）になります。ITMであっても、プレミアム支払い額との差し引きで最終損益が決まる点が重要です。

プットオプションのインザマネー

プットオプション（売る権利）は、原資産価格が権利行使価格を下回っているときにITMです。行使価格40,000円のプットを持っているとき、日経平均が38,000円に下落すれば、40,000円で売る権利に2,000円分の本質的価値が生まれます。

プットの買い手は、相場の下落局面で利益を狙うポジションです。たとえばプレミアム300円で購入していれば、本質的価値2,000円 − プレミアム300円 ＝ 1,700円が利益になります。ヘッジ目的で保有株の下落リスクに備えるケースでも、プットがITMになれば保険としての役割を果たしたことを意味します。

コール・プットのITM条件を一覧で整理

オプションの種類	ITMの条件	本質的価値の計算	具体例（行使価格40,000円）
コール（買う権利）	原資産価格 ＞ 行使価格	原資産価格 − 行使価格	日経平均42,000円 → 本質的価値2,000円
プット（売る権利）	原資産価格 ＜ 行使価格	行使価格 − 原資産価格	日経平均38,000円 → 本質的価値2,000円

ITM・ATM・OTMの違い｜マネーネスの3分類を比較

オプションの状態は、インザマネー（ITM）・アットザマネー（ATM）・アウトオブザマネー（OTM）の3つに分類されます。この3分類を「マネーネス」と呼び、オプション価格の構造やリスク特性を理解するための基本フレームワークです。

マネーネス	コールオプション	プットオプション	本質的価値	特徴
ITM（インザマネー）	原資産 ＞ 行使価格	原資産 ＜ 行使価格	プラス	権利行使で利益が出る。プレミアムは高い
ATM（アットザマネー）	原資産 ≒ 行使価格	原資産 ≒ 行使価格	ほぼゼロ	時間的価値が最大。価格変動の影響を受けやすい
OTM（アウトオブザマネー）	原資産 ＜ 行使価格	原資産 ＞ 行使価格	ゼロ	権利行使しても損。プレミアムは安い

ATMのオプションは時間的価値が最大になるという性質があります。これは、原資産価格が行使価格の付近にあるとき、ITMにもOTMにも動く可能性が最も高いためです。一方、ディープITM（行使価格から大きく離れたITM）は時間的価値が小さく、本質的価値がプレミアムの大半を占めます。

OTMのオプションは本質的価値がゼロのため、プレミアムは時間的価値のみで構成されます。満期までに原資産が行使価格を超えなければ無価値で消滅するリスクがありますが、その分プレミアムが安く、少額で大きなリターンを狙う投機的なポジションとして使われます。

本質的価値と時間的価値｜オプションプレミアムの構造

オプション価格（プレミアム）は「本質的価値」と「時間的価値」の2つの要素で構成されています。プレミアム ＝ 本質的価値 ＋ 時間的価値という関係式は、インザマネーの意味を深く理解するうえで欠かせません。

本質的価値とは

本質的価値は、オプションを今すぐ権利行使した場合に得られる利益の金額です。ITMのオプションだけが本質的価値を持ち、ATMやOTMの本質的価値はゼロになります。計算は単純で、コールなら「原資産価格 − 行使価格」、プットなら「行使価格 − 原資産価格」です。

たとえば、行使価格40,000円のコールオプションで日経平均が42,500円なら、本質的価値は2,500円です。この2,500円はオプションの「最低限の価値」であり、ITMが深くなるほど本質的価値は大きくなります。

時間的価値とは

時間的価値は、満期までの残存期間に対して「原資産が有利に動く可能性」に付けられる価格です。残存期間が長いほど、またボラティリティ（価格変動性）が高いほど、時間的価値は大きくなります。

重要なのは、時間的価値は満期に向かって必ず減衰する（タイムディケイ）という性質です。ATMのオプションが最も時間的価値が大きく、ディープITMやディープOTMでは時間的価値は小さくなります。満期日にはすべてのオプションの時間的価値がゼロになり、ITMのオプションは本質的価値のみが残り、OTMのオプションは無価値で消滅します。

ディープインザマネー（Deep ITM）の特徴

行使価格から大きく離れたITMを「ディープインザマネー」と呼びます。ディープITMのオプションはデルタ（原資産の価格変動に対するオプション価格の感応度）が1に近く、原資産とほぼ同じ値動きをするのが特徴です。このため、株式の代替ポジションとして使われることもあります。

ディープITMはプレミアムのほとんどが本質的価値で占められ、時間的価値はわずかです。そのため、タイムディケイの影響を受けにくい反面、プレミアムが高額になるため必要資金は大きくなります。

インザマネーの注意点・よくある誤解

インザマネーという状態を正しく理解しないまま取引すると、思わぬ損失につながることがあります。初心者が陥りやすい誤解と注意点を整理します。

「ITM＝利益確定」ではない理由

最も多い誤解が「インザマネーなら必ず利益が出る」という思い込みです。オプションの買い手はプレミアム（オプション料）を支払っています。本質的価値がプレミアム支払額を上回って初めて、実質的な利益が発生します。

たとえば、行使価格40,000円のコールをプレミアム1,000円で購入し、満期時の日経平均が40,500円だった場合、本質的価値は500円ですがプレミアム支払いは1,000円です。ITMにはなっていますが、差し引き500円の損失になります。損益分岐点は「行使価格＋支払プレミアム」（この例では41,000円）です。

売り手から見たITMのリスク

オプションの売り手にとって、ITMは不利な状態です。コールオプションの売り手は、原資産価格が行使価格を上回るほど損失が膨らみ、理論上の損失は無限大になります。プットの売り手も、原資産がゼロに近づくほど損失が拡大します（ただし原資産がゼロ以下にはならないため損失は有限）。

売り手はプレミアムを受け取る対価として、このリスクを引き受けています。ITMが深くなるほど、権利行使（アサインメント）される可能性が高まるため、証拠金の管理と損切りラインの設定が不可欠です。

権利行使か転売か｜残存期間で判断する

ITMのオプションを持っている場合、満期まで保有して権利行使するか、満期前に反対売買（転売）するかの選択が生じます。満期前に転売すれば、本質的価値だけでなく残っている時間的価値も回収できます。一方、満期まで持つと時間的価値はゼロになり、本質的価値のみが受け取れます。

一般的には、残存期間が長く時間的価値が大きいうちは転売、満期が近く時間的価値がほぼゼロなら権利行使（または自動行使に任せる）が合理的です。ただし、手数料やスリッページも考慮して判断する必要があります。

日経225オプションと仮想通貨オプションでのインザマネー

インザマネーの概念はすべてのオプション商品に共通しますが、具体的な決済方法や自動行使のルールは商品ごとに異なります。日本で取引できる主な2つの市場を確認します。

日経225オプション｜SQでの自動権利行使

日経225オプション（大阪取引所）では、SQ（特別清算指数）日にITMとなっている買建玉は自動的に権利行使されます（※1）。逆にOTMの建玉は自動的に消滅（権利放棄）します。決済方法は現金決済で、実際に日経平均の構成銘柄を受け渡すわけではありません。

SQ値は毎月第2金曜日（メジャーSQは3・6・9・12月）に算出されます。ITMのコールの場合、「SQ値 − 行使価格」× 1,000が受取額です。SQ日を跨いで保有するなら、SQ値が損益分岐点を超えるかどうかが勝負になります。

仮想通貨オプション｜Deribit等の暗号資産市場

暗号資産（仮想通貨）のオプション取引でも、ITM・ATM・OTMの概念はまったく同じです。Deribit（デリビット）はビットコイン・イーサリアムのオプション取引量で世界最大級のプラットフォームで、満期は1日〜12か月、複数の行使価格が設定されています。

仮想通貨オプションの決済は原則として現金決済（USD建て）で、ITMのオプションは満期時に自動行使されます。伝統金融のオプションとの違いは、24時間365日取引可能であることと、ボラティリティが極めて高い点です。ボラティリティが高い分、時間的価値が大きくなりやすく、プレミアムは割高になる傾向があります。

ICHIZEN Capitalの視点｜ITMを実トレードでどう使うか

用語解説だけでは実際のトレードに活かせません。ここでは、ICHIZEN Capitalが暗号資産の実運用経験を踏まえて、インザマネーの実務的な使い方と判断基準を整理します。

ITMオプションの買いは「方向性への確信」があるときに有効

ITMのオプションを買うメリットは、デルタが高い（0.5超〜1.0に近い）ため、原資産の値動きに対する追随性が高い点です。ディープITMのコールはデルタがほぼ1で、株や先物のロングとほぼ同じ値動きをします。しかもオプションの買い手の最大損失はプレミアムに限定されるため、先物のロングよりリスクが限定的です。

ただし、ITMオプションはプレミアムが高額になるため、「方向性に強い確信がある + 損失を限定したい」という場面で使うのが合理的です。方向性が不明確なら、ATMやOTMの方がコスト効率は良くなります。

暗号資産オプション特有の注意点

暗号資産市場では24時間365日価格が動くため、日経225オプションのように「SQ日まで待つ」という感覚と異なり、常にマネーネスが変動しています。ビットコインのボラティリティは日経平均の数倍に達することもあり、ATMだったポジションが数時間でディープITMやディープOTMに変わることは珍しくありません。

このため、暗号資産オプションではポジション管理の頻度を上げる必要があります。「ITMだから安心」と放置せず、デルタやガンマの変動を定期的に確認しましょう。利益が出ているITMポジションは、満期を待たず途中で転売して利益を確定する判断も重要です。

税金の取り扱い

日本の居住者がオプション取引で利益を得た場合、日経225オプションは「先物取引に係る雑所得等」として申告分離課税（税率20.315%）の対象です（※2）。一方、暗号資産オプション（Deribit等の海外プラットフォーム）の利益は「雑所得」として総合課税（最大税率約55%）が適用されます。税制が異なるため、取引する商品によって手取りの利益率が大きく変わる点に注意が必要です。詳しくは仮想通貨の税金はいくらから？の記事で解説しています。

よくある質問

まとめ｜インザマネーの理解がオプション戦略の出発点

インザマネー（ITM）は、オプションが本質的価値を持ち、権利行使すれば利益が発生する状態です。コールは「原資産 ＞ 行使価格」、プットは「原資産 ＜ 行使価格」でITMとなり、ATM・OTMとの3分類（マネーネス）がオプション価格の構造を理解する土台になります。

ただし、ITM＝利益確定ではありません。プレミアムの支払いコストを差し引いて損益を計算する習慣をつけることが、オプション取引の第一歩です。売り手視点では、ITMが深くなるほど損失リスクが拡大するため、証拠金管理と損切り設定が不可欠になります。

オプション取引の基本から学びたい方は、オプション取引とは？の記事も参考にしてください。また、4つの基本形を理解すれば、ITMの概念をさらに実践的に活用できます。

参考文献

※1 JPX北浜投資塾「日経225オプション 決済方法」https://www.jpx.co.jp/ose-toshijuku/column/futures_option/option/06.html
※2 国税庁「先物取引に係る雑所得等の課税の特例」https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1522.htm
※3 野村證券「イン・ザ・マネー」https://www.nomura.co.jp/terms/japan/i/inthemoney.html
※4 IG証券「インザマネーとは」https://www.ig.com/jp/glossary-trading-terms/in-the-money-definition
※5 iFinance「イン・ザ・マネーとは」https://www.ifinance.ne.jp/glossary/derivatives/der013.html

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