BTCオプションはどこでできる？取引所比較と手数料・他のオプションとの違い・実際のDeribit板まで解説

2026年7月17日2026年8月10日

ICHIZEN Capitalのイチ押しポイント！

ビットコインオプション取引ができる取引所は「国内1社＋海外数社」に限られる
- 国内はSBI VCトレードのみ（カバードコール・ターゲットバイイングの2商品、手数料無料）
- 海外の中央集権取引所(Deribit・OKX等)は日本居住者は実質利用不可(Bybitは2026年撤退)。ウォレットで使うオンチェーンのDerive(旧Lyra)なら利用可・ただし板は薄め
国内と海外で「できること」がまったく違う
- 国内はレバレッジ最大2倍・商品が限定的。海外は満期・行使価格を自由に選べる本格オプション
- 海外取引所は金融庁無登録のため利用は自己責任。アプリも日本のストアから削除済み
2026年は規制環境が大きく動いている
- 金商法改正案が国会提出済み（2026年4月）。暗号資産が金融商品に再分類される見通し
- 海外取引所の利益は雑所得（最大55%）。改正後は分離課税20%の可能性あり
初心者はまず国内、本格的に取り組むなら海外取引所も選択肢
- SBI VCトレードで仕組みを理解してから、海外取引所で本格オプションに進むのが安全な順序
- 海外を使う場合は大金を置きっぱなしにせず、利益はこまめに国内へ移す

木田陽介

ビットコインのオプション取引は、先物やレバレッジ取引と比べてまだ選択肢が少ないのが現状です。国内はSBI VCトレード1択、海外の中央集権取引所(Deribit・OKX等)は日本居住者が実質使えず、本格的な板ならオンチェーンのDerive(旧Lyra)が現実的です。迷うなら「国内SBI VCで基本を掴む → 必要ならDeriveでオンチェーン」の順が失敗しにくいです。

木田陽介
(株)ICHIZEN HOLDINGS

代表取締役

この記事の執筆者/監修者

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2016年から仮想通貨トレードを開始。2017年に株式会社CoinOtakuを共同で創業。同年CoinOtakuの代表に就任。2020年に東証二部上場企業に6億円でM&A。bitgetの月間取引高で世界4位を獲得。2025年にCoinOtaku代表を退任し、同年5月に株式会社ICHIZEN HOLDINGSの代表取締役に就任。

監修　木田陽介
株式会社ICHIZEN HOLDINGS 代表取締役

ビットコインのオプション取引とは？基本情報

ビットコインのオプション取引とは、あらかじめ決められた価格（行使価格）でビットコインを「買う権利」または「売る権利」を売買する取引です。先物取引が「将来のある日に売買する義務」を負うのに対し、オプションは「権利」であるため、不利な状況では権利を放棄して損失をプレミアム（オプション料）に限定できるのが最大の特徴です。

買う権利を「コールオプション」、売る権利を「プットオプション」と呼びます。たとえばビットコインの価格上昇を予想するならコールオプションを買い、予想どおり上昇すれば差額が利益になります。逆に下落した場合は、支払ったプレミアム分だけの損失で済みます。

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項目	内容
取引対象	ビットコイン（BTC）を原資産としたオプション
主な種類	コールオプション（買う権利）／プットオプション（売る権利）
損失の限定	買い手はプレミアム（オプション料）が最大損失
国内で取引可能な取引所	SBI VCトレード（2026年8月時点で唯一）
海外の主要取引所	Deribit・OKX・Binance 等
日本の規制	国内は最大レバレッジ2倍。海外取引所は金融庁無登録

ビットコインオプション取引ができる取引所一覧【国内・海外比較】

ビットコインのオプション取引ができる取引所は、国内と海外で「できること」が大きく異なります。国内は2026年8月時点でSBI VCトレードのみがサービスを提供しています。海外の中央集権取引所(Deribit・OKX・Binance)は日本居住者の利用が実質できず、ウォレットで使うオンチェーンのDerive(旧Lyra)が現実的な選択肢になります。以下の比較表で、各取引所の違いを確認しましょう。

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取引所	種別	オプションの型	手数料	日本人の利用	特徴
SBI VCトレード	国内（金融庁登録）	カバードコール・ターゲットバイイング	無料	○ 使える	唯一の国内暗号資産オプション。BTC/JPY・ETH/JPY・XRP/JPY対応
Deribit	海外	ヨーロピアン型（満期時決済）	メイカー-0.02%／テイカー0.05%	✕ 使えない（新規口座が困難）	世界最大のBTCオプション取引所。OI（未決済建玉）シェア80%超
OKX	海外	ヨーロピアン型	メイカー0.02%／テイカー0.03%	✕ 使えない（無登録・グローバルは日本制限）	デリバティブに強い大手。日本語非対応
Binance	海外	ヨーロピアン型	メイカー0.02%／テイカー0.03%	✕ 使えない（無登録・金融庁警告）	世界最大の暗号資産取引所。流動性が高い
Bybit	海外	ヨーロピアン型	—	✕ 使えない（2026年1月撤退）	2026年1月に日本居住者向けサービスを終了。現在は利用不可
Derive（旧Lyra）	海外・オンチェーンDEX	ヨーロピアン型	オンチェーン手数料	○ 使える（ウォレット接続・要確認）	Ethereum L2のオプションDEX・自己管理。ただし板は薄め

利用可否の記号：○＝日本居住者が現状で利用できる／△＝現状は使えるが撤退・制限を表明済み（早晩使えなくなる。例：Bitget）／✕＝使えない（撤退済み、または日本居住者は新規利用できない）。

図:BTCオプションの取引所選び。国内で安全に始めるならSBI VCトレード、ウォレットでオンチェーン取引するならDerive(旧Lyra・板は薄め)。DeribitなどのCEXは日本居住者は実質利用できません。

上の表のとおり、日本国内で合法的にビットコインオプションを取引できるのはSBI VCトレードだけです。海外取引所は選択肢が多い反面、金融庁の登録を受けておらず、日本の利用者保護が及びにくい点は理解しておく必要があります。

国内取引所：SBI VCトレードの暗号資産オプション

SBI VCトレードは、2026年8月時点で国内唯一の暗号資産オプション取引サービスを提供する金融庁登録済みの取引所です。「SBI暗号資産オプション」として、BTC/JPY・ETH/JPY・XRP/JPYを原資産としたオプション取引に対応しています。

提供される2つの商品

SBI VCトレードのオプションは、海外取引所のように自由に行使価格や満期を選ぶ形式ではなく、「カバードコール」と「ターゲットバイイング」の2商品に限定されています。

カバードコール（コールオプション売り）は、保有している暗号資産に対してコールオプションを売ることでプレミアム収入を得る戦略です。満期時に行使価格を上回っていれば暗号資産が売却されますが、下回っていればプレミアムだけが手元に残ります。

ターゲットバイイング（プットオプション売り）は、「この価格まで下がったら買いたい」という指値に近い感覚でプットオプションを売る戦略です。満期時に行使価格を下回れば暗号資産を取得でき、下回らなければプレミアム収入だけを受け取れます。

SBI VCトレードのメリットと限界

SBI VCトレードのメリット・限界

金融庁登録済みで法的保護が期待できる
取引手数料・口座管理費が無料
日本円で直接取引でき、確定申告の計算もしやすい

商品がカバードコールとターゲットバイイングの2種類に限定
行使価格・満期日を自由に選べない（取引所が提示する条件から選択）
コールオプションの「買い」ができないため、上昇相場で大きなリターンを狙う使い方には不向き

国内唯一のサービスとして安心感は大きいものの、海外取引所で提供されるフルスペックのオプション取引とは別物です。「まずオプションの仕組みを体験したい」「保有中のBTCからプレミアム収入を得たい」という方には適していますが、本格的なヘッジや投機には機能が不足しています。

海外取引所：Deribit・OKXの特徴と日本人の利用状況

海外取引所のビットコインオプションは、国内と比べて圧倒的に自由度が高く、行使価格・満期日・取引量を細かく設定できます。一方で、金融庁の登録を受けていないため利用は自己責任であり、2025年2月には主要海外取引所のアプリが日本のApp Store・Google Playから削除される動きもありました。

Deribit｜世界最大のビットコインオプション取引所

Deribitはビットコインオプションの未決済建玉（OI）で世界シェア80%超を占める圧倒的な存在です。2024年の年間取引高は前年比95%増の1.1兆ドル（約165兆円）を記録し、同年11月には1日の取引高が過去最高の148億ドルに達しました（※1）。流動性の深さではほかの取引所を大きく引き離しています。

ただし、Deribitは過去に日本市場からの撤退を発表しており、日本居住者の利用には制限がある可能性があります（要確認）。2025年にCoinbaseによる買収が報じられて以降、コンプライアンス体制がさらに強化されており、日本からの新規口座開設は困難な状況です。手数料はメイカー-0.02%・テイカー0.05%で、最低注文サイズは0.1契約です。

OKX｜デリバティブに強い大手取引所

OKXはデリバティブ取引に強みを持つ世界トップクラスの取引所で、ビットコインオプションの取引量でもDeribitに次ぐ規模を持ちます。オプションの手数料はメイカー0.02%・テイカー0.03%で、Deribitと比べてテイカー手数料が低めです。

日本語対応は限定的ですが、OKXは金融庁から名指しの警告を受けておらず（Binance・Bybitとは異なる）、日本居住者のアクセスを明示的にブロックしてはいません。ただし金融庁無登録であることに変わりはなく、利用は自己責任です。

Bybit｜2026年に日本市場から撤退済み

Bybitは以前、ビットコインオプションを含む幅広いデリバティブ取引を提供していましたが、2024年10月31日に日本居住者の新規登録を停止し、2026年1月22日を本人確認（KYC2）の完了期限として、以降は日本居住者とみなされ段階的に制限されました（※2）。現在、日本居住者はBybitのオプション取引を利用できません。

木田陽介

海外取引所のオプション取引は正直、国内と比べて自由度が段違いです。ただしBybitの撤退が示すように、突然サービスが使えなくなるリスクは常にあります。海外を使うなら「いつでも撤退できる」前提でポジション管理することが大事です。

Derive（旧Lyra）｜日本居住者が現実的に使えるオンチェーンの選択肢

Deribit・OKX・BybitといったCEX(中央集権取引所)が日本居住者には実質使えないなか、現実的にアクセスできるのがDerive（旧Lyra Finance）です。取引所に口座を作るのではなく、Ethereum上のL2で動くオンチェーンのオプションDEXに、自分のウォレットを接続して取引します(資産は自己管理)。BTC・ETHのオプションに対応し、板(オーダーブック)形式で売買できます。アクセスは app.derive.xyz から可能です。

Derive(旧Lyra)の実際のBTCオプション板(app.derive.xyz)。BTC Aug13限月のコール・プットのIV・デルタ・板 — 実際のDerive(app.derive.xyz)のBTCオプション板。ウォレット接続で取引でき、コール・プットのBid/Mark/Ask・IV・デルタが並びます。「Connect a Wallet」やRFQ推奨の案内から、オンチェーンDEXで流動性は自分で確保する設計だとわかります。

ただし注意点として、Deribitに比べると板が薄く(流動性が低く)、約定しづらい・スプレッドが広がりやすい場面があります。またDeFiゆえに秘密鍵の自己管理やスマートコントラクトのリスクを自分で負う必要があり、フロントエンドの地域制限の有無も含め、利用可否は各自で必ずご確認ください。

BTCオプションは日経225・株式オプションと何が違う？

「オプション」という仕組み自体は同じでも、BTCオプションは日経225や株式のオプションと、取引時間・ボラティリティ・税金などが大きく異なります。主な違いを整理します。

図:BTCオプションが日経225・株式オプションと大きく違う3点。24時間365日で動き、IV(ボラティリティ)が高く、税金は雑所得で最大約55%と重くなります。

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項目	BTCオプション(海外・Deribit中心)	日経225・株式オプション(国内)
取引時間	24時間365日	平日の立会時間のみ
限月・満期	毎日〜週次〜四半期と豊富	月次中心で限られる
IV(ボラティリティ)	30〜60%と高い	20%台が中心
決済	現金・BTC建て/ヨーロピアン型	現金(円)/ヨーロピアン型
税金	雑所得・総合課税(最大約55%)	申告分離課税20.315%
日本での可用性	海外中心・変動あり(国内はSBI VCが限定提供)	国内で確立

この中でもとくに効くのが税金です。海外取引所のBTCオプションの利益は雑所得・総合課税で最大約55%になり、国内先物・オプションの申告分離課税20.315%とは大きく差が出ます。税金の詳細は仮想通貨の税金の記事で確認できます。

実際のBTCオプション板はどんな感じ？(Deribitの実データ)

言葉だけではイメージしにくいので、実際のBTCオプションの板を見てみましょう。ここでは板の「形」の参考として、世界最大で最も流動性の高いDeribitの実データを数値のみ再現します(Deribitの公開データ・2026年8月時点)。前述のとおり日本居住者はDeribit自体は実質使えませんが、Deriveなど他の取引所でも板の読み方は同じです。BTCが約6.5万ドルのときの、ある限月のコール側です。

実際のDeribit BTCオプション板(コール側・25SEP26限月)を数値で再現BTC ≈ $64,972／数値:Deribit公開API 2026年8月時点

権利行使価格	コールMark	IV	デルタ	建玉(BTC)
$60,000	$6,611	37.0%	0.762	852
$62,000	$5,139	35.6%	0.684	681
$64,000	$3,870	34.6%	0.591	594
ATM$65,000	$3,320	34.2%	0.541	1,300
$66,000	$2,818	33.8%	0.490	1,166
$68,000	$1,979	33.3%	0.390	813
$70,000	$1,342	32.8%	0.296	6,382 ←建玉の壁

価格は原資産に近いほど高く、IVは行使価格が上がるほど下がる(スキュー)。$70,000に建玉が突出(6,382 BTC)＝上値の意識ライン。日経225のIV20%台に対しBTCは30%超と高い。

図:実際のDeribit BTCオプション板(コール側・数値のみ再現)。ATM($65,000)を中心に、行使価格が上がるほどコールは安く・IVも下がり(スキュー)、$70,000に建玉が突出しています。出典:Deribit公開API(2026年8月時点・数値のみ引用)。

読み方のポイントは3つです。①行使価格が原資産($65,000)に近いほどコールは高い——ATMの$65,000は約$3,320、離れた$70,000は約$1,342です。②IVは行使価格が上がるほど下がる(スキュー)——$60,000の37.0%に対し$70,000は32.8%。日経225のIV20%台に対しBTCは30%超と全体に高いのも特徴です。③建玉(OI)が突出する行使価格が「意識ライン」——ここでは$70,000に建玉6,382BTCが集中し、上値の壁として意識されています。板の読み方そのものは板の見方の記事も参考にしてください。

ビットコインオプション取引の注意点・リスク

オプション取引は損失を限定できるメリットがある一方で、正しく理解せずに始めると想定外の損失を被るリスクがあります。特にビットコインのオプションは、株式オプションと比べてボラティリティ（価格変動幅）が大きく、リスク管理の重要性が一段高くなります。

ビットコインオプション取引の注意点

オプションの売り手は損失が無限大になるリスクがある（買い手の損失はプレミアムに限定）
時間的価値の減衰（タイムディケイ）により、保有しているだけで価値が目減りする
海外取引所は金融庁無登録のため、トラブル時に日本の法的保護が及ばない
海外取引所の突然の日本撤退リスク（Bybitの例）
ビットコインのボラティリティの高さにより、プレミアムが急変動する可能性

「売り手」の損失は無限大になりうる

オプション取引で最も注意すべきは、「売り手」のリスクが理論上無限大であることです。コールオプションの売り手は、ビットコイン価格がどこまで上がっても差額を支払う義務があります。SBI VCトレードのカバードコールは現物保有が前提なので裸売りにはなりませんが、海外取引所では裸のオプション売りが可能なため、初心者が安易に手を出すと壊滅的な損失を被る可能性があります。

税金｜海外取引所の利益は雑所得（最大55%）

海外取引所で得たビットコインオプションの利益は雑所得として総合課税となり、住民税を含めると最大約55%の負担になりえます。国内の上場オプション（申告分離課税20.315%）とは扱いがまったく異なるため、税引後の手取りまで含めて取引所を選ぶ必要があります。日本居住者の課税関係・確定申告・規制の最新動向はビットコインのオプション取引は日本でできる？で詳しく解説しています。

海外取引所のアプリ削除・突然の撤退リスク

2025年2月には、Bybit・MEXC・KuCoin・LBankなど複数の海外取引所のアプリが日本のApp Store・Google Playから削除されました。これは金融庁の要請によるものとされ、海外取引所を取り巻く規制環境が厳しくなっていることを示しています。アプリが使えなくなっても、Webブラウザ経由でのアクセスは可能ですが、利便性は低下します。

Bybitが2026年に日本から撤退したように、利用中の取引所が突然サービスを停止するリスクは常にあります。海外取引所を使う場合は、大きな資産を長期間預けっぱなしにせず、利益が出たらこまめに国内取引所へ移すのが鉄則です。海外取引所の選び方全般については「海外取引所おすすめランキング」も参照してください。

ICHIZEN Capitalの視点｜ビットコインオプション取引所の選び方

ビットコインのオプション取引所選びは、「何を目的にオプションを使うのか」で最適解が変わります。率直に整理すると、以下の3パターンに分かれます。

パターン1：まずオプションの仕組みを体験したい初心者は、SBI VCトレード一択です。金融庁登録済みで手数料無料、日本円で取引できるため、オプションの基本を学ぶ入り口として最も安全です。カバードコールでBTC保有中にプレミアム収入を得る体験は、オプションの本質を理解するのに役立ちます。

パターン2：本格的なヘッジや投機でオプションを活用したいトレーダーは、行使価格・満期日を自由に選べる本格的なオプションの板が必要になります。ただしDeribit等の海外CEXは日本居住者が実質使えないため、現実的な選択肢はオンチェーンのDerive（旧Lyra）です。板は薄めですが、自分のウォレットからBTC・ETHのオプションを取引できます。

パターン3：機関投資家級の流動性が必要なプロトレーダーにとっては依然としてDeribitが最有力ですが、日本居住者は実質利用できません。現状ではオンチェーンのDeriveを使うか、国内で完結するならSBI VCトレードに絞るのが現実的です。

いずれの場合も、オプション取引は「理解してから使う」が鉄則です。先物やレバレッジ取引と比べて仕組みが複雑で、タイムディケイやIV（インプライド・ボラティリティ）の概念を理解しないまま取引すると、相場観が当たっていても損失が出る場面があります。

BTCオプションの板とグリークスを読めるようになるには

取引所を選べても、上で見たような板(IV・デルタ・建玉)を読めなければ、どの行使価格をどのタイミングで触るかは判断できません。これは用語の暗記ではなく、建玉や過熱感から相場の方向を読む土台があってこそ身につく部分です。

ICHIZEN Capitalが運営する無料の「天底のわかるトレードスクール」では、この記事で見た板やIVの読み方を、基礎から順を追って学べます。数字を「相場の分析」に変える土台が身につきます。

無料スクールで学べること

建玉(OI)や過熱感を示すIV、ガンマの節目といったオプションデータから、相場がどのあたりで天井や底をつけやすいのかの目星をつける分析を学べます。
コール・プットの基礎からプレミアム(本質的価値と時間的価値)、損益図の読み方、そして建玉や満期から天底を見立てるところまで、4つのステップで段階的に積み上げる構成です。
この記事で見たBTCオプションの板(IV・デルタ・建玉)を、実際の判断にどう使うかも学べます。
予想が外れたときに損失をどう限定するかというリスク管理の考え方まで含めて学べます。
受講料は0円(メールアドレスの登録のみ)で、無料のウェビナーも用意されています。

無料なので、まずは中身をひととおり見て、自分に合いそうかを確かめてから続けるかどうかを決めれば大丈夫です。

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よくある質問

ビットコインのオプション取引ができる取引所はどこですか？

2026年8月時点で、国内ではSBI VCトレードが唯一の選択肢です。海外の中央集権取引所(Deribit・OKX・Binance)は日本居住者の新規利用が実質できず、Bybitは2026年に日本から撤退しています。ウォレットで使うオンチェーンのDerive(旧Lyra)なら利用できますが、板は薄めで自己管理・自己責任です。

日本国内でビットコインのオプション取引はできますか？

できます。SBI VCトレードが「SBI暗号資産オプション」として、BTC/JPY・ETH/JPY・XRP/JPYのカバードコールとターゲットバイイングを提供しています。取引手数料は無料で、金融庁登録済みの安心感があります。ただし海外取引所のようにコールオプションの買いなどフルスペックの取引はできません。

Deribitは日本人でも使えますか？

Deribitは過去に日本市場からの撤退を発表しており、2026年8月時点では日本居住者の新規口座開設は困難な状況です。2025年のCoinbaseによる買収以降、コンプライアンスが強化されており、日本からの利用には制限がかかっている可能性があります。最新の利用条件はDeribit公式サイトで確認してください。

ビットコインオプション取引の手数料はいくらですか？

国内のSBI VCトレードは取引手数料無料です。海外取引所はDeribitがメイカー-0.02%・テイカー0.05%、OKXがメイカー0.02%・テイカー0.03%が基本手数料です。取引量に応じた割引制度がある取引所もあります。

ビットコインオプション取引に税金はかかりますか？

はい、かかります。日本の居住者であれば、国内・海外いずれの取引所で得た利益も課税対象です。現行では「雑所得」として総合課税（最大税率55%）が適用されます。2026年4月に国会提出された金商法改正案が成立すれば、将来的に分離課税（約20%）に変わる可能性がありますが、現時点では未確定です。

ビットコインのオプション取引は少額から始められますか？

SBI VCトレードでは比較的少額から始められます。海外取引所のDeribitでは最低注文サイズが0.1契約（BTCオプション）で、最低取引額は10ドル程度です。OKXも同様に小ロットでの取引に対応しているため、数千円相当から始めることは可能です。ただし少額でもオプションの仕組みを理解してから始めることが重要です。

オプション取引と先物取引の違いは何ですか？

最大の違いは「権利か義務か」です。先物取引は満期日に必ず売買する「義務」がありますが、オプション取引は「権利」であるため、不利な場合は権利を放棄できます。オプションの買い手は支払ったプレミアムが最大損失となり、損失を限定できる点が先物にはない大きなメリットです。一方、オプションの売り手は義務を負うため、先物と同様に損失が拡大する可能性があります。

ビットコインオプション取引のリスクは？初心者でも大丈夫？

オプションの買い手であれば、損失はプレミアム（オプション料）に限定されるため、リスクは先物取引より管理しやすいです。ただしオプションの売り手になると損失は理論上無限大です。初心者はまず国内のSBI VCトレードでカバードコール等の限定的な商品から始め、仕組みを理解してから海外の本格オプションに進むのが安全です。

まとめ｜ビットコインオプション取引所の選び方

この記事のまとめ

国内はSBI VCトレードが唯一(金融庁登録・商品は限定的)。海外CEX(Deribit・OKX等)は日本居住者は実質利用不可で、オンチェーンのDerive(旧Lyra)が現実的な選択肢(板は薄め)
海外CEXは日本居住者が使えない(Bybit撤退・Deribitも新規困難)。DeFiのDeriveは自己管理・板薄。資産は預けっぱなしにしない
BTCオプションは日経225と別物。24時間365日・IV30〜60%と高い・税金は雑所得で最大約55%
実際の板はIVのスキューと建玉の壁が読みどころ(例:$70,000に建玉集中)。板が読めれば取引所選びの精度も上がる

ビットコインのオプション取引ができる取引所は、国内はSBI VCトレードの1社のみ、海外の中央集権取引所(Deribit・OKX等)は日本居住者が実質使えず、本格的な板を触るならオンチェーンのDerive(旧Lyra)が現実的な選択肢です。国内はカバードコール・ターゲットバイイングの2商品に限定されますが、金融庁登録済みで手数料無料、日本円で取引できる安心感があります。Derive等のDeFiは自己管理・板の薄さ・最大55%の税率といった注意点があります。

初心者はまずSBI VCトレードでオプションの仕組みを体験し、本格的にヘッジや投機で活用したいなら、流動性の高いOKXなどの海外取引所を検討するのが合理的な順序です。2026年は金商法改正案が国会に提出されるなど規制環境が大きく動いており、税制面での改善も期待されています。いずれの取引所を使う場合も、オプションの仕組みを理解したうえで、無理のない範囲で判断してください。

参考文献

1. SBI VCトレード「SBI暗号資産オプションのご案内」https://www.sbivc.co.jp/columns/content/lre5ypjzp
2. CoinPost「Bybit、日本居住者向けサービス終了へ 2026年1月が最終期限」https://coinpost.jp/?p=676379
3. 日本経済新聞「仮想通貨を金商法で規制へ、金融庁が報告書」https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB109M10Q5A211C2000000/
4. SBI VCトレード「デリビット、24年の取引高は前年比95%増の1.1兆ドル」https://www.sbivc.co.jp/market-report/crypto/RX5ZTknJ1OB22Eyxsm4J8tkHvIaw2jvuEjIlEQEX
5. 長島・大野・常松法律事務所「暗号資産に係る規制・税制の改正の内容」https://www.nagashima.com/publications/publication20260424-1/
6. 金融庁「暗号資産制度WG報告書」https://www.fsa.go.jp/singi/singi_kinyu/angoshisanseido_wg/gijishidai/20250902/05.pdf

※本記事は2026年8月時点の情報に基づく一般的な情報提供を目的としており、特定の取引所・暗号資産への投資を勧誘するものではありません。オプション取引にはリスクが伴い、元本を上回る損失が生じる場合があります。海外取引所は金融庁に未登録であり、利用は自己責任です。最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。