マーク価格(Mark Price)とは？暗号資産の無期限先物で清算を左右する価格｜Last・Index価格との違い

ICHIZEN Capitalのイチ押しポイント！

• マーク価格(Mark Price)は、暗号資産の無期限先物などで「清算(ロスカット)」の判定に使う公正な基準価格
  • その取引所の最終取引価格(Last)ではなく、複数取引所の指数価格(Index)をベースに算出される
  • 一時的なヒゲや価格操作による「不当な清算」を防ぐのが最大の役割
• 覚えるべきは3つの価格｜Last(最終取引)・Index(指数)・Mark(マーク)
  • 評価損益(含み益・含み損)も、清算価格も、Last価格ではなくMark価格で計算される
• 無期限先物の資金調達率(ファンディング)とも密接に関係する
  • マーク価格は指数価格に資金調達の基差を織り込んで算出されることが多い
• クリプトオプション(Deribit等)でもマーク価格は評価・証拠金の基準になる
  • 税金は暗号資産＝総合課税(最大約55%)／国内上場＝分離課税20.315%と大きく異なる

木田 陽介

「マーク価格」は、BybitやBinanceなどの暗号資産デリバティブ(無期限先物やオプション)を触ると必ず出てくる言葉です。ポイントは、清算されるかどうかが最終取引価格(Last)ではなくマーク価格で決まること。ここを知らないと、一瞬のヒゲで清算されたように見えて誤解します。Last・Index・Markの3つの違いから、実務での使い方まで整理します。

木田 陽介
(株)ICHIZEN HOLDINGS

代表取締役

この記事の執筆者/監修者

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2016年から仮想通貨トレードを開始。2017年に株式会社CoinOtakuを共同で創業。同年CoinOtakuの代表に就任。2020年に東証二部上場企業に6億円でM&A。bitgetの月間取引高で世界4位を獲得。2025年にCoinOtaku代表を退任し、同年5月に株式会社ICHIZEN HOLDINGSの代表取締役に就任。

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監修　木田 陽介
株式会社ICHIZEN HOLDINGS 代表取締役

2016年から仮想通貨トレードを開始。2017年に株式会社CoinOtakuを共同で創業。同年CoinOtakuの代表に就任。2020年に東証二部上場企業に6億円でM&A。bitgetの月間取引高で世界4位を獲得。2025年にCoinOtaku代表を退任し、同年5月に株式会社ICHIZEN HOLDINGSの代表取締役に就任。

マーク価格(Mark Price)とは？

マーク価格(Mark Price)とは、取引所が算出する「そのポジションの公正な評価価格(フェアプライス)」で、暗号資産の無期限先物(パーペチュアル)などで清算(ロスカット)や評価損益の判定に使われる基準価格です。実際に売買が成立した約定価格(最終取引価格＝Last Price)そのものではなく、複数の取引所のスポット価格から作られる指数価格(Index Price)をベースに算出されます。マークプライス、清算価格などとも呼ばれます。

なぜ最終取引価格ではなくマーク価格を使うのかというと、一時的な板の偏りや薄商い、特定取引所での価格操作による「不当な清算」を防ぐためです。もし瞬間的な価格の飛び(ヒゲ)をそのまま清算判定に使うと、本来は安全なポジションが一瞬の値飛びで強制決済されかねません。マーク価格は指数価格やIV(将来の予想変動率)をもとに理論的に算出されるため、こうした不合理な清算を抑える役割を持ちます。この考え方は、無期限先物だけでなくクリプトオプションでも共通です。無期限先物そのものの仕組みはオプション取引の基礎や無期限先物の解説記事もあわせて確認するとつかみやすくなります。

マーク価格・最終取引価格(Last)・指数価格(Index)の違い

暗号資産デリバティブで混同しやすいのが、Last(最終取引価格)・Index(指数価格)・Mark(マーク価格)の3つです。役割がまったく違うので、まず表で整理します。

関係を一言でいうと、「指数価格(Index)を土台に、公正なマーク価格(Mark)が作られ、それとは別に取引所ごとの最終取引価格(Last)が動いている」という構造です。平常時は3つともほぼ同じ水準ですが、急変や薄商いのときにLastだけが大きくブレます。マーク価格の算出方法は取引所ごとに異なり、たとえば「指数価格＋資金調達に基づく基差」や、指数価格・インパクト価格の中央値などが使われます。共通しているのは、1つの取引所のLastに引きずられない設計になっている点です。

マーク価格が「不当な清算」を防ぐ仕組み

マーク価格が重要なのは、清算(ロスカット)がLast価格ではなくマーク価格で判定されるからです。レバレッジ取引では、含み損が一定を超えると強制的に決済(清算)されます。このとき参照するのがマーク価格です。仮に清算判定をLast価格で行うと、大口の売り崩しや薄商いの一瞬のヒゲでLastが急落しただけで、本来は耐えられるはずのポジションまで巻き込んで清算できてしまいます。

上の図のように、Last価格が一瞬のヒゲで清算ラインを割っても、マーク価格が清算ラインの上に留まっていれば清算されません。マーク価格は複数取引所の指数価格をベースにしているため、1つの取引所の異常値では簡単に動かないからです。逆に言えば、自分のポジションが清算されるかどうかは「Lastの一瞬の値動き」ではなく「マーク価格が清算価格に達したか」で判断するのが正解です。取引画面の清算価格(ロスカット価格)は、このマーク価格を基準に表示されています。

マーク価格と資金調達率(ファンディングレート)の関係

無期限先物(パーペチュアル)には満期がないため、価格が原資産(スポット)から離れすぎないように調整する仕組みが資金調達率(ファンディングレート)です。無期限先物の価格がスポットより高ければロングがショートに、低ければショートがロングに、定期的に手数料を支払います。

マーク価格は、この資金調達に基づく基差(ベーシス)を指数価格に織り込んで算出されることが多いため、両者は密接に関係します。資金調達率が大きく振れている局面では、マーク価格と指数価格のズレも大きくなりやすい、という関係を押さえておくと、清算価格の動き方も読みやすくなります。仕組みの詳細は無期限先物とは、資金調達率(ファンディングレート)とはの記事で解説しています。

Bid・Ask・スプレッドとマーク価格

清算や評価の基準がマーク価格である一方、実際に売買する価格は板(オーダーブック)のBid・Askで決まります。Bid(買い気配)は買い注文で最も高い価格＝今すぐ売れる価格、Ask(売り気配)は売り注文で最も安い価格＝今すぐ買える価格です。この差がスプレッド、中間がミッド(仲値)で、マーク価格は通常このスプレッドの範囲内、ミッド近辺に位置します。

ポイントは、評価損益はマーク価格で表示されるのに、実際に約定する価格はBid/Askだという「ズレ」です。スプレッドが広い銘柄で成行注文を出すと、マーク価格から離れた不利な価格で約定してしまいます。だから実務では、ミッドやマーク価格を目安に「指値」で入るのが基本です。板の詳しい見方は板の見方の記事、行使価格の位置による流動性の違いはATM・OTM・ITMの記事もあわせてご覧ください。

クリプトオプションのマーク価格｜実際のBTCオプション板で見る

上は、日本からもアクセスできるオンチェーンのオプションDEX「Derive(旧Lyra)」のBTCオプション板(実データ)です。各権利行使価格(ストライク)にBid(買い気配)・Mark(マーク価格)・Ask(売り気配)の列が並んでいます。たとえば権利行使価格65,000ドルのコールは、Bid 240ドル・Mark 251ドル・Ask 300ドル。マーク価格(251)がちょうどBidとAskの間に位置しているのが分かります。評価損益や証拠金は、このMark列の価格をもとに計算されます。

マーク価格は無期限先物だけの概念ではありません。ビットコインやイーサリアムのオプションを扱うDeribitなどでも、各オプションのマーク価格(とマークIV)が評価損益・証拠金の基準として使われています。オプションは無期限先物より流動性が薄く、権利行使価格と限月の組み合わせで銘柄数が膨大になるため、板が薄くLastが飛びやすい銘柄が多くなります。だからこそ、公正価値としてのマーク価格の役割がいっそう重要になります。

オプションのマーク価格は、原資産価格・残存期間・IV(インプライドボラティリティ)から理論的に算出されます。とくにIVが動くとマーク価格も動くため、「原資産が動いていないのに含み損益が変わる」という現象が起きます。ここが先物のマーク価格との違いです。日本から使えるクリプトオプションの選択肢や実際の板はBTCオプションはどこでできる？で整理しています。

ICHIZEN Capitalの視点｜マーク価格は「戦略の前提」になる

自社で日々オプション市場を観測しているレポートでも、マーク価格はポジション評価の前提として頻繁に登場します。とくに、ショートポジションのプレミアム設計や、決済時の受け渡し差額を見積もる際の基準として扱われています。

たとえば「低いコールIVの環境下でショートコールを構築すると、マーク価格自体が不当に低い水準にとどまる」といった形で、IV水準とマーク価格の関係に注意を促しています。また、ガンマが効いてくる局面で「マーク価格がどんどん低くなり、最初に受け取ったプレミアムと決済時の差額の開きが大きくなる」といった、マーク価格の変化がそのまま損益に直結する構造も整理されています。つまりマーク価格は、単なる表示価格ではなく戦略の損益を測る物差しだ、というのが実務的な捉え方です。

木田 陽介

マーク価格を理解しないまま無期限先物やオプションを触ると、「Lastが清算ラインに触れたのに清算されない(あるいはその逆)」で混乱します。清算されるかは常にマーク価格で判定される——ここだけは必ず覚えてください。そして、評価損益(マーク価格ベース)と、実際に売買する価格(Bid/Ask)は別物。急がないなら指値で入るのが損を減らす基本です。

マーク価格・評価損益と税金

画面に表示される評価損益(含み益・含み損)はマーク価格ベースですが、税金の対象になるのは原則として実際に決済して確定した損益です。含み益の段階では、多くのケースで課税は発生しません(商品・制度により扱いは異なるため要確認)。

確定した損益の扱いは商品で大きく分かれます。暗号資産(ビットコイン等)の無期限先物・オプションなどデリバティブの利益は、原則として雑所得の総合課税(他の所得と合算、住民税込みで最大約55%)です。一方、日経225オプションなど国内の上場デリバティブは申告分離課税(税率20.315%)で扱いが異なります。暗号資産デリバティブの分離課税化は議論されていますが、本記事作成時点では適用時期・対象ともに要確認です。暗号資産の税金の全体像は仮想通貨の税金の記事もあわせてご覧ください。

価格の読み方を武器にするには

ここまで、マーク価格を軸に、Last・Index・清算・資金調達率、そしてクリプトオプションでのマーク価格まで見てきました。清算や評価の基準を正しく読めるようになると、暗号資産デリバティブの急変にも落ち着いて対応できます。とはいえ、マーク価格やIV、建玉といったデータを実際のトレードでどう組み合わせて読むかは、独学では掴みにくい領域です。

ICHIZEN Capitalが運営する無料の「天底のわかるトレードスクール」では、オプションデータから相場の天井・底の目星をつける分析を、基礎から順を追って学べます。マーク価格やIVの読み方も、その一部として扱います。

無料なので、まずは中身をひととおり見て、自分に合いそうかを確かめてから続けるかどうかを決めれば大丈夫です。

よくある質問

まとめ｜マーク価格は「清算と評価の基準」

マーク価格は「見えている価格」ではなく「清算と評価の物差し」です。無期限先物でもオプションでも、清算されるかどうかは常にマーク価格で決まります。Last・Index・Markの3つの違いと、資金調達率・スプレッドとの関係を押さえれば、暗号資産デリバティブの価格の読み方はぐっと安定します。まずは自分の取引画面で、清算価格がマーク価格を基準に表示されていることを確認してみてください。

参考文献

1. Bybit「Last Price(最終取引価格)とMark Price(マーク価格)の違い」https://www.bybit.com/ja-JP/learn/
2. 日本取引所グループ(JPX)「オプション取引の基礎」https://www.jpx.co.jp/derivatives/products/domestic/225options/
3. 国税庁「暗号資産等に関する税務上の取扱いについて」https://www.nta.go.jp/publication/pamph/shotoku/kakuteishinkokukankei/kasoutuka/
4. 国税庁 タックスアンサー No.1522(先物取引に係る雑所得等の課税の特例)https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1522.htm

※本記事は2026年8月時点の情報に基づく一般的な情報提供を目的としており、特定の取引・銘柄への投資を勧誘するものではありません。数値例は説明のための例示です。マーク価格の算出方法・手数料・税制(暗号資産デリバティブの分離課税化の適用時期・対象)は取引所や制度により異なり、変更される場合があります。記載には要確認の事項を含みます。最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。