Bitget（ビットゲット）の評判は？メリット・デメリットと安全性を忖度なく解説

2026年7月23日

ICHIZEN Capitalのイチ押しポイント！

Bitgetは「コピートレード・手数料・安全性」のバランスが高い総合力型取引所
- 2018年設立、ユーザー1.2億人超・保護基金3億ドル・準備金証明163%と安全体制は充実
- Bybit日本撤退後、日本人が使える主要海外取引所の筆頭候補
良い評判：コピートレード世界最大級・手数料の安さ・日本語対応
- コピートレードは「初心者でも利益が出た」と高評価、トレーダーの成績が全公開
- 現物0.1%（BGB割引で0.08%）、先物メイカー0.02%と低コスト
悪い評判：金融庁未登録・日本円非対応・アプリ削除
- 2025年2月にApp Store/Google Playからアプリ削除、金融庁から複数回の警告
- 日本円の直接入出金は不可。国内取引所経由で暗号資産を送金して利用する
ICHIZEN Capitalの結論｜メイン口座の有力候補、ただし規制リスクは常に意識
- 総合力ではBybit撤退後の海外取引所No.1候補だが、金融庁の規制強化リスクは残る
- 利益はこまめに国内取引所へ移し、税金（雑所得・総合課税）も忘れずに

木田陽介

Bitgetは忖度なく言って、今の海外取引所のなかでは総合力が一番高いです。コピートレードの質、手数料、セキュリティ体制のどれも水準以上。ただし金融庁の無登録業者であることは変わらないので、「いつか日本から使えなくなるかもしれない」という前提で付き合うのが鉄則です。

木田陽介
(株)ICHIZEN HOLDINGS

代表取締役

この記事の執筆者/監修者

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2016年から仮想通貨トレードを開始。2017年に株式会社CoinOtakuを共同で創業。同年CoinOtakuの代表に就任。2020年に東証二部上場企業に6億円でM&A。bitgetの月間取引高で世界4位を獲得。2025年にCoinOtaku代表を退任し、同年5月に株式会社ICHIZEN HOLDINGSの代表取締役に就任。

監修　木田陽介
株式会社ICHIZEN HOLDINGS 代表取締役

Bitget（ビットゲット）とは？基本情報

Bitget（ビットゲット）は2018年設立、世界120以上の国と地域で1億2,000万人超が利用する大手の海外暗号資産取引所です。コピートレード世界最大級のプラットフォームとして知られ、初心者からプロトレーダーまで幅広い層に支持されています。

2025年にBybitが日本向けサービスを終了したことで、日本人ユーザーの間ではBitgetの注目度が急上昇しています。手数料の安さ、コピートレードの充実度、そして3億ドル超の保護基金による安全体制が、その支持の背景です。

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項目	内容（2026年7月時点）
名称	Bitget（ビットゲット）
設立	2018年4月（シンガポール拠点）
ユーザー数	1億2,000万人超（2025年Q1時点）
取扱銘柄	現物800種類超・先物540ペア超
手数料	現物0.1%（BGB割引0.08%）／先物メイカー0.02%・テイカー0.06%
最大レバレッジ	最大125倍（先物）
コピートレード	世界最大級（トレーダー成績全公開）
日本語対応	サイト・アプリ・サポート（24時間対応）
日本円入出金	不可（暗号資産での入出金）
保護基金	3億ドル（約450億円）超
準備金証明（PoR）	163%（2026年1月時点）
日本での位置づけ	金融庁の無登録業者リストに掲載

Bitgetの良い評判・メリット

Bitgetの評価が集中するのは「コピートレード」「手数料」「日本語対応」の3点です。特にコピートレードは他の海外取引所と比べても頭ひとつ抜けた強みになっています。

Bitgetの良い評判

コピートレード世界最大級。初心者でも利益を出せたとの声が多い
手数料が安い（現物0.1%、BGB割引で0.08%、先物メイカー0.02%）
取扱800銘柄超。新規上場のスピードも速い
日本語サイト・アプリ・24時間サポート対応
BGBトークン保有で手数料30%割引など独自の特典

コピートレード世界最大級｜初心者でも利益を出せた声が多い

Bitget最大の武器がコピートレード機能です。プロトレーダーの売買をそのまま自分の口座で自動コピーできる仕組みで、「初めて利益が出た」「放置しながら運用できる」といった口コミが目立ちます。

特に評価が高いのがトレーダー情報の透明性です。ROI（投資収益率）・最大ドローダウン・勝率・取引頻度がすべてリアルタイムで公開されており、成績の良いトレーダーを数字で選べます。フォロワーからトレーダーへの利益分配は利益が出た場合にのみ発生し、割合は0〜20%程度です。

ただし、コピートレードで必ず利益が出るわけではありません。トレーダー選びを誤れば損失も出ます。ROIだけでなく、最大ドローダウン（過去最大の損失幅）や取引期間の長さも必ず確認しましょう。

手数料の安さ｜BGB割引で業界最安水準

Bitgetの手数料体系はシンプルかつ低コストです。現物取引はメイカー・テイカーとも0.1%が基本で、独自トークンBGBで支払えば0.08%まで下がります。先物取引はメイカー0.02%・テイカー0.06%と、こちらも業界最安水準です。

BGBトークンを保有するだけで取引手数料が30%割引になる仕組みは、取引量が多いほど効いてきます。国内取引所と比べても圧倒的にコストを抑えられるため、頻繁にトレードする方にとって大きなメリットです。

800銘柄超の取扱通貨・新規上場の速さ

Bitgetは現物で800種類超の暗号資産を取り扱い、先物では540以上の取引ペアに対応しています。MEXCの2,700銘柄には及びませんが、主要銘柄からアルトコイン・ミームコインまで幅広くカバーしています。

新興銘柄の上場スピードも速く、話題のトークンを早めに取引できるのは価格変動の初動を狙いたいトレーダーにとって有利です。プレマーケット（上場前取引）機能もあり、正式上場前のトークンを取引する環境も整っています。

日本語対応の完成度｜海外取引所では上位

Bitgetはサイト・アプリ・カスタマーサポートのすべてが日本語に対応しています。「海外取引所なのに国内取引所並みに使いやすい」という口コミは、日本語対応の質の高さを反映しています。

サポートは24時間体制で、チャットとメールの両方に対応しています。ただし混雑時は返答に時間がかかるケースもあり、複雑な問い合わせでは品質にばらつきが出ることもあります。基本的な操作や入出金の確認であれば、日本語で問題なく対応してもらえます。

Bitgetの悪い評判・デメリット・注意点

メリットだけを並べるのは不誠実です。忖度なく、Bitgetを使う前に理解しておくべき注意点を挙げます。

Bitgetの悪い評判・注意点

金融庁の無登録業者リストに掲載。2025年にアプリもストアから削除
日本円での直接入出金ができない（国内取引所経由が必要）
取引機能が多く、初心者には画面が複雑に感じる場面がある
コピートレードで損失を出すリスク（トレーダー選び次第）
サポートの返答が混雑時に遅れるケースがある

金融庁未登録・アプリ削除｜日本での法的リスク

Bitgetは日本の金融庁に暗号資産交換業者として登録されておらず、無登録業者リストに掲載されています。金融庁はBitgetに対し、2023年3月と2024年11月に警告を出しています（※1）。さらに2025年6月には、無登録での金融デリバティブ取引業に対する警告も追加されています。

2025年2月には金融庁の要請により、App StoreとGoogle PlayからBitgetアプリが削除されました。現在はBitget公式サイトからAPKファイルをダウンロードするか、ブラウザ版で利用する形になります。

ただし、これはBitget固有の問題ではなく海外取引所に共通する事項です。日本人ユーザーが口座を持つこと自体は現行法では違法ではありませんが、トラブル時に日本の法的保護が及びにくい点は明確に理解しておく必要があります。Bybitのように突然日本向けサービスが終了する可能性もゼロではありません。

日本円非対応｜入出金は国内取引所経由

Bitgetは日本円での直接入出金に対応していません。日本から利用する場合、国内取引所でUSDTやXRPなどの暗号資産を購入し、Bitgetに送金するのが一般的な流れです。

クレジットカードでの暗号資産購入も可能ですが、決済手数料が割高になるため日常的にはおすすめしません。国内取引所からの送金ルートを一度確立してしまえば、以降はスムーズに入出金できます。詳しい手順は「Bitget入金方法ガイド」で解説しています。

コピートレードの損失リスク｜「必ず稼げる」は誤解

コピートレードの評判は概ね高いですが、利益が保証されるわけではありません。フォローしたトレーダーの判断が裏目に出れば、損失はそのままフォロワーにも発生します。

リスクを抑えるポイントは、ROIだけでなく最大ドローダウン（過去最大の損失幅）と運用期間の長さを重視してトレーダーを選ぶことです。直近1週間のROIが高くても、ドローダウンが大きいトレーダーは大きな損失を出すリスクがあります。

Bitgetの安全性・セキュリティ体制

「Bitgetは安全なのか」は評判を調べる方が最も気にするポイントです。結論から言えば、海外取引所としてのセキュリティ体制は業界トップクラスに充実しています。ただし「金融庁未登録」という規制リスクは安全性とは別の話です。

保護基金3億ドル超・準備金証明163%

Bitgetは3億ドル（約450億円）超の独自保護基金（Bitget Protection Fund）を設立しています（※2）。これは保険会社の審査を経ず、ハッキング等の被害が発生した場合に迅速に資産補填できる仕組みです。

加えて、準備金証明（Proof of Reserves）を毎月公開しており、2026年1月時点の準備金率は163%です（※3）。ユーザー資産に対して1.63倍の準備金を保有していることを意味し、GitHubで公開されているMerkleValidatorツールで第三者検証も可能です。設立以来ハッキング被害はゼロという実績もあります。

Bybit撤退後の受け皿としての現状

2025年にBybitが日本向けサービスを終了し、日本人ユーザーの多くがBitgetに移行しています。Bybitは金融庁から3度の警告（2021年、2023年、2024年）を受けた後、2025年末に日本居住者向けサービスの提供を段階的に停止しました。

Bitgetも同様に金融庁から警告を受けている立場であり、将来的にBybitと同じ道をたどる可能性はゼロではありません。この規制リスクを理解したうえで利用することが大前提です。「いつサービスが止まっても資産を引き出せる状態」を常に維持しておきましょう。

木田陽介

Bitgetのセキュリティ体制は正直よくできています。保護基金3億ドル・準備金163%・ハッキング被害ゼロという数字は嘘がつけない。ただ、安全性と規制リスクは別物です。金融庁の動き次第では日本から使えなくなる可能性もある。利益が出たらこまめに国内取引所に移す、これだけは徹底してください。

ICHIZEN Capitalの視点｜Bitgetを使うなら知っておきたいこと

ここからは、暗号資産歴8年以上のメンバーが実際にBitgetを使ってきた経験をもとに、公式情報や口コミだけでは見えにくいポイントを率直にお伝えします。

コピートレードは「丸投げ」ではなく「選定力」が問われる

コピートレードの口コミでは「放置で稼げる」が強調されがちですが、実際のところトレーダーの選定こそが最も重要な判断です。ROI上位のトレーダーは一見魅力的ですが、短期間の高リスクトレードで成績を作っているケースもあります。

運用期間が3か月以上・最大ドローダウンが30%以内・勝率60%以上を目安にフィルタリングすると、安定的なトレーダーを見つけやすくなります。また、1人のトレーダーに全額を預けるのではなく、複数人に分散するのもリスク管理の基本です。

税金は「知らなかった」では済まされない

海外取引所の利益も日本の税法では課税対象です。暗号資産の利益は原則「雑所得」として総合課税され、所得が増えるほど税率が上がります（最大55%）。会社員の場合、年間20万円を超える利益がある場合は確定申告が必要です。

Bitgetの取引履歴はCSVでエクスポートできるため、税金計算ツールとの連携は可能です。詳しくは「仮想通貨の税金はいくらから？」で解説しています。

Bitget WalletとBitget取引所は別物

「Bitget」と検索するとBitget Wallet（旧BitKeep）の情報も混在して表示されます。Bitget Wallet（ウォレット）とBitget取引所は別のサービスです。ウォレットは自分で秘密鍵を管理するノンカストディアル型で、DeFiやNFT取引に使います。取引所は中央集権型（CEX）で、現物・先物・コピートレードなどの取引機能を提供します。

本記事で解説しているのはBitget取引所（CEX）の評判です。送客先も取引所であり、ウォレットとは異なります。

＼コピートレード世界最大級・総合力No.1／

Bitgetの詳細を見に行く

公式サイトはこちら

よくある質問

Bitgetは日本人でも使えますか？違法ですか？

はい、2026年7月時点でBitgetは日本人の利用を禁止しておらず、口座開設・取引は行えます。日本人ユーザーが口座を持つこと自体は現行法では違法ではありません。ただし金融庁の無登録業者リストに掲載されており、トラブル時に日本の法的保護が及びにくい点は理解しておく必要があります。

Bitgetの評判・口コミは実際どうですか？

コピートレードの使いやすさ、手数料の安さ、日本語対応の質が高く評価されています。一方で、金融庁未登録であること、日本円での入出金ができないこと、アプリがストアから削除された点をデメリットに挙げる声もあります。総合的には、海外取引所のなかでは評判の良い部類です。

Bitgetは安全ですか？やばいと言われる理由は？

セキュリティ面では、3億ドル超の保護基金、準備金証明163%、設立以来ハッキング被害ゼロと、海外取引所としてはトップクラスの安全体制です。「やばい」と言われる理由は主に金融庁未登録であること、2025年にアプリがストアから削除されたこと、将来的にBybitのように日本撤退する可能性がゼロではないことです。

Bitgetの手数料は高いですか？

いいえ、業界最安水準です。現物取引はメイカー・テイカーとも0.1%で、BGBトークンで支払えば0.08%に割引されます。先物取引はメイカー0.02%・テイカー0.06%です。国内取引所と比べても大幅に安く、取引頻度が高いほどコスト差が効いてきます。

Bitgetのコピートレードは稼げますか？

利益を出しているユーザーは実際にいますが、必ず稼げるわけではありません。トレーダー選びが重要で、ROIだけでなく最大ドローダウン・運用期間・勝率を確認して選ぶことが大切です。1人のトレーダーに全額を預けず分散することも、リスク管理の基本です。

Bitgetに日本円で入金できますか？

できません。日本円の直接入出金には対応していないため、国内取引所でUSDTやXRPなどの暗号資産を購入し、Bitgetに送金するのが一般的です。クレジットカードでの暗号資産購入も可能ですが、手数料が割高になります。

Bitgetの利益に税金はかかりますか？

はい。海外取引所で得た利益も日本の税法では課税対象で、原則「雑所得」として総合課税されます。会社員の場合、暗号資産の年間利益が20万円を超えると確定申告が必要です。税率は所得額に応じて最大55%になります。

BitgetとBybitの違いは？Bybit撤退後の代替になりますか？

Bybitが2025年に日本向けサービスを終了したため、Bitgetは日本人ユーザーの主要な移行先となっています。コピートレード機能はBitgetのほうが充実しており、手数料水準やセキュリティ体制も同等以上です。ただし、Bitgetも金融庁未登録である点は同じリスクとして残ります。

Bitgetのレバレッジは何倍まで？

先物取引では最大125倍のレバレッジに対応しています（銘柄により上限は異なります）。Bitgetはゼロカットシステムを採用しており、証拠金以上の損失（追証）は発生しません。ただし高倍率ほど強制ロスカットのリスクが高まるため、初心者は2〜5倍程度から始めるのが安全です。

Bitget Walletと取引所の違いは何ですか？

Bitget Walletは秘密鍵を自分で管理するノンカストディアル型ウォレットで、DeFiやNFT取引に使います。Bitget取引所は中央集権型（CEX）で、現物・先物・コピートレードなどの取引機能を提供します。名前は似ていますが別サービスで、口座も資産も別管理です。

まとめ｜Bitgetの評判と賢い使い方

Bitgetはコピートレード世界最大級・手数料最安水準・保護基金3億ドル超・準備金証明163%と、海外取引所としての総合力は現時点でトップクラスです。2025年のBybit日本撤退後、日本人が使える海外取引所の筆頭候補として評判を集めています。

一方で、金融庁の無登録業者であること、日本円の直接入出金ができないこと、アプリがストアから削除されたことは事実であり、規制強化のリスクは常に存在します。賢い使い方は、利益が出たらこまめに国内取引所へ移し、大きな資産をBitgetに長期間置きっぱなしにしないこと。そして海外取引所の利益にかかる税金（雑所得・総合課税）を忘れずに確定申告することです。

総合力で選ぶなら現時点でBitgetは有力な選択肢ですが、金融庁の動向には引き続き注意が必要です。詳しい使い方は「Bitgetの使い方完全ガイド」、手数料の詳細は「Bitgetの手数料一覧」で解説しています。

参考文献

※1 金融庁「無登録で暗号資産交換業を行う者について（Bitget Limited）」https://www.fsa.go.jp/policy/virtual_currency02/bitget_limited_keikokushiryo.pdf
※2 Bitget「Bitget Protection Fund」https://www.bitget.com/academy/bitget-protection-fund-to-protect-user-assets
※3 Bitget「準備金証明（Proof of Reserves）」https://www.bitget.com/ja/proof-of-reserves
※4 Bitget 公式サイト（手数料・銘柄数・サービス、2026年7月時点）https://www.bitget.com/ja/
※5 Bitget「2024 Year in Review」https://www.bitget.com/ja/blog/articles/bitget-2024-year-in-review

※本記事は2026年7月時点の情報に基づく一般的な情報提供を目的としており、特定の取引所・暗号資産への投資を勧誘するものではありません。海外取引所の利用可否・手数料・サービス内容は変更される場合があるため、最新の情報は公式サイトおよび金融庁の情報でご確認ください。暗号資産取引にはリスクが伴い、最終的な判断はご自身の責任で行ってください。