HYPE（ハイプ）の買い方｜日本から買う2つのルートとDEXの手順・税金を忖度なく解説

2026年7月7日

ICHIZEN Capitalのイチ押しポイント！

HYPEはDEX「Hyperliquid」のネイティブトークン。時価総額トップ10圏の主力銘柄
- 価格は約64〜71ドル、時価総額は約140〜155億ドル規模（2026年7月時点・変動）
- 国内取引所では買えず、海外CEXかHyperliquid本体（DEX）で入手する
買い方は2ルート｜手軽さ重視なら「CEX経由」、本体を使うなら「DEX経由」
- CEX経由：国内で暗号資産購入→Bitget等の海外取引所でHYPEを買う
- DEX経由：ウォレット接続し、Arbitrum上のUSDCでHyperliquid本体で買う
DEXで買うなら実務を理解｜Arbitrum上のUSDC・最低5USDCから
- 入金はArbitrum OneのUSDC。出金時は1USDCのガス（ETH不要）
- ウォレットのシードフレーズ流出は全損。偽サイト・偽トークンに注意
税金｜利益は雑所得で最大約55%。DEXでも申告義務がある
- 会社員は年20万円超の利益で確定申告。海外・DEXでも日本の課税対象
- 2026年のCARF導入で捕捉が強化。「バレない」は通用しない

木田陽介

HYPEは今もっとも勢いのある銘柄の一つですが、買い方が少しややこしい。手軽に済ませたいならCEX経由、Hyperliquidという取引所そのものを体験したいならDEX経由です。忖度なく言うと、DEXはウォレットの自己管理と送金ネットワークの理解が必須。ここを押さえずに触ると資産を失います。2ルートと注意点を整理します。

木田陽介
(株)ICHIZEN HOLDINGS

代表取締役

この記事の執筆者/監修者

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2016年から仮想通貨トレードを開始。2017年に株式会社CoinOtakuを共同で創業。同年CoinOtakuの代表に就任。2020年に東証二部上場企業に6億円でM&A。bitgetの月間取引高で世界4位を獲得。2025年にCoinOtaku代表を退任し、同年5月に株式会社ICHIZEN HOLDINGSの代表取締役に就任。

監修　木田陽介
株式会社ICHIZEN HOLDINGS 代表取締役

HYPE（ハイプ）とは？基本情報

HYPEは、分散型取引所（DEX）Hyperliquidのネイティブトークンです。Hyperliquidは独自のブロックチェーン上で動く無期限先物（パーペチュアル）に強いDEXで、HYPEはそのガス代・ステーキング・ガバナンスに使われます。時価総額は暗号資産全体でトップ10圏に入る主力銘柄です。

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項目	内容（2026年7月時点）
名称	HYPE（ハイプ／Hyperliquid）
発行元	Hyperliquid（分散型取引所・独自L1）
価格	約64〜71ドル（媒体・時点で差・変動が速い）
時価総額	約140〜155億ドル（暗号資産全体でトップ10圏）
総供給量	10億HYPE（循環約2.2億）
主な用途	ガス代・ステーキング・ガバナンス
日本での購入	国内取引所では不可（海外CEXかHyperliquid本体）

価格・時価総額・順位は変動が速いため、最新値はCoinGecko等でご確認ください。HYPEやHyperliquidの仕組み・高騰の理由・将来性はHyperliquid（HYPE）とはの記事で詳しく解説しています。この記事では「買い方」に絞ります。

HYPEはどこで買える？国内取引所では買えない

2026年時点、HYPEは日本の国内取引所では取り扱われていません。入手できるのは、大きく分けて「Hyperliquid本体（DEX）」と「海外の中央集権型取引所（CEX）」の2つです。

最も取引が活発なのはHyperliquid本体で、主要ペアはHYPE/USDCです。加えて、Bitget・MEXCなど26社を超える海外CEXでもHYPEが上場しています。国内取引所は、HYPEを直接買う場所ではなく、海外へ送るための暗号資産（USDCやETH等）を日本円で調達する拠点として使います。なぜ国内で買えないかというと、HYPEが金融庁のホワイトリストに収載されておらず、DEXのネイティブトークンという性質もあるためです。

HYPEの買い方｜日本から買う2つのルート

HYPEの買い方は、大きく2つのルートに分かれます。手軽さ重視なら「CEX経由」、Hyperliquid本体を使いたいなら「DEX経由」です。まず自分に合うルートを選びましょう。

ルート①｜CEX経由（手軽・初心者向け）

ウォレット操作が不安な方は、海外の中央集権型取引所（CEX）でHYPEを買うのが簡単です。手順は次のとおりです。

国内取引所で口座開設し、日本円でBTC・ETH・USDT等を購入
Bitget・MEXCなどHYPEを扱う海外取引所へ送金
海外取引所でHYPE（HYPE/USDT等）を現物購入

ウォレットを自分で管理する必要がなく、取引所の画面で完結するのが利点です。ただし海外CEXは無登録業者が多く、規制・破綻リスクを負う点は理解しておきましょう。CEX経由の受け皿としては、総合力のあるBitgetが選択肢になります（海外取引所の比較は海外取引所おすすめランキング）。

ルート②｜Hyperliquid DEX経由（本体を使う）

Hyperliquidという取引所そのものを体験したいなら、DEX経由です。ウォレットを自分で管理し、Arbitrum上のUSDCを入金して買うのが特徴で、次章で手順を詳しく解説します。CEX経由より一手間かかりますが、「本物のHYPE体験」はこちらです。

Hyperliquid（DEX）でHYPEを買う手順

DEX経由は、ウォレットの準備とネットワークの理解が必要です。手順を1つずつ見ていきましょう。

STEP1｜Arbitrum上のUSDCを用意する

Hyperliquidへの入金は、Arbitrum One（チェーンID 42161）上のUSDCで行います。国内取引所で暗号資産を買い、MetaMaskなどのウォレットへ送ったうえで、USDCをArbitrumネットワークに乗せるのが基本です。海外CEXからArbitrumネットワークで直接USDCを出金するのが最も手数料を抑えられます。ステーブルコインのUSDCについてはステーブルコインの解説記事も参考になります。

STEP2｜ウォレット接続とUSDC入金

Hyperliquidの公式アプリ（app.hyperliquid.xyz）にアクセスし、「Connect Wallet」からMetaMask等を接続して署名します。そのうえでUSDCを入金します。入金は最低5USDCから（実用的には10〜20ドル程度）で、通常は数十秒〜1分ほどでL1残高に反映されます。なお出金時は1USDCのガス手数料がかかりますが、Arbitrum用のETHは不要です。

STEP3｜HYPEを購入・ステーキング

入金したUSDCで、HYPE/USDCのペアからHYPEを購入します。購入したHYPEはステーキングしてネットワークに貢献し、報酬を得ることもできます。ただしステーキングを解除（アンステーク）する際は7日間のロックがあるため、すぐに動かせない点は理解しておきましょう。

＼HYPEの本体・分散型取引所Hyperliquid／

Hyperliquidの詳細を見に行く

公式サイトはこちら

HYPE購入のリスク・注意点（忖度なし）

HYPEの購入には、CEX・DEXそれぞれのリスクがあります。買う前に必ず理解しておきましょう。

HYPE購入の主なリスク

価格変動｜高値からの下落もあり、ボラティリティが大きい
ウォレット・秘密鍵｜シードフレーズが流出すると全損。偽サイトに注意
ネットワーク選択ミス｜送金チェーンを間違えると資産を失う
国内非上場・取引所リスク｜日本の投資者保護は及ばない

特にDEX経由では、ウォレットのシードフレーズ（秘密鍵）を誰にも教えず、自分で厳重に管理することが絶対条件です。「サポートを装ってシードフレーズを聞き出す」「偽のHyperliquidサイトに接続させる」といった手口が横行しています。公式URLをブックマークし、送金は必ず少額でテストしてから行いましょう。価格変動も大きいため、余裕資金の範囲で購入することが大前提です。

ICHIZEN Capitalの視点｜HYPEと税金

買い方の解説はここで終わりがちですが、HYPEで利益が出れば当然、税金が関わります。上位の買い方記事が最も手薄な領域を、事業者・税務の視点で押さえておきましょう。

HYPEの売却益や、他の暗号資産への交換で得た利益は、日本の居住者であれば原則「雑所得」として総合課税され、税率は最大約55%です。会社員は年20万円超の利益で確定申告が必要になります。「DEXだから」「海外だから」といって申告義務がなくなるわけではありません。日本の居住者は全世界の所得が課税対象で、DEXでの取引も同じです。ステーキング報酬も、受け取った時点の時価が所得になります。

さらに、2026年から国際的な情報交換の枠組み（CARF）が導入され、海外取引所の口座情報が各国の税務当局間で共有される流れが進んでいます。「海外・DEXならバレない」はもはや通用しません。なお2025年12月の税制改正大綱で申告分離課税20%の方針が示されましたが、施行は早くて2028年からの見込みで、2026年の取引は現行の総合課税で申告します。取引・交換のたびに記録を残しておきましょう。暗号資産の税金の詳細は仮想通貨の税金の記事で解説しています。

水野倫太郎

DEXは匿名性が高いイメージがありますが、日本の居住者に申告義務がある点は変わりません。むしろ2026年以降は情報交換で捕捉が強まります。HYPEの売買・交換・ステーキング報酬は、その都度記録を。DEXは取引履歴の整理が特に大変なので、早めの準備が確定申告を楽にします。判断に迷えば税理士へ。

よくある質問

HYPEは日本の国内取引所で買えますか？

2026年時点、国内取引所ではHYPEを取り扱っていません。Hyperliquid本体（DEX）か、Bitget・MEXCなどの海外取引所で購入します。国内取引所は、海外へ送るための暗号資産（USDCやETH等）を日本円で調達する拠点として使います。

CEX経由とDEX経由、どちらがおすすめですか？

手軽さ重視で、ウォレット操作が不安ならCEX経由（Bitget・MEXC等）が簡単です。Hyperliquidという取引所そのものを使いたい、本体で取引したいならDEX経由です。DEXはウォレットの自己管理とネットワークの理解が必要な分、一手間かかります。

Hyperliquidで買うには最低いくら必要ですか？

入金は最低5USDCから可能ですが、手数料を考えると実用的には10〜20ドル程度からが目安です。入金はArbitrum One上のUSDCで行い、出金時には1USDCのガス手数料がかかります（Arbitrum用のETHは不要）。

HYPEの利益に税金はかかりますか？

はい。売却益や他の暗号資産への交換益、ステーキング報酬は、原則「雑所得」として総合課税され、最大約55%です。会社員は年20万円超で確定申告が必要です。DEXでも海外でも、日本の居住者には申告義務があります。2026年のCARF導入で捕捉も強化されます。

HYPEを日本円で直接買えますか？

日本円で直接は買えません。国内取引所でBTCやETH、USDTなどを購入し、それを海外取引所やHyperliquidへ送ってHYPEに交換する形になります。

HYPEを買うのにMetaMask（メタマスク）は必要ですか？

HyperliquidのDEXで直接買う場合は、MetaMaskなどのウォレットを接続し、Arbitrum経由でUSDCを入金して取引します。海外取引所（CEX）で買う場合はウォレットは不要で、口座内で購入・保有できます。

HYPEのエアドロップはもう終わっていますか？

2024年11月に、ポイント参加者などを対象とした大規模なエアドロップが実施済みです。今後さらに配布があるかは、公式の発表を確認する必要があります。

Hyperliquidは危険ですか？「やめとけ」と言われる理由は？

高いレバレッジ、価格変動の大きさ、DEX特有のスマートコントラクトや自己管理のリスク、日本の法的保護が及ばないことが理由です。仕組みとリスクを理解し、余剰資金・少額から始めるのが安全です。

まとめ｜自分に合うルートで、リスクと税金を理解して買う

HYPEは国内取引所では買えず、「CEX経由（手軽）」か「Hyperliquid DEX経由（本体を使う）」の2ルートで購入します。CEX経由はBitget・MEXC等で完結し初心者向け、DEX経由はArbitrum上のUSDCを用意し、ウォレット接続して買う本格派向けです。DEXは最低5USDCから買えますが、ウォレットの自己管理と送金ネットワークの理解が欠かせません。

そして忖度なく押さえるべきは、ウォレット・秘密鍵の管理、ネットワーク選択ミス（全損リスク）、そして税金です。DEXでも海外でも、日本の居住者にはHYPEの利益に申告義務があり、2026年以降は情報交換で捕捉も強まります。自分に合うルートを選び、リスクと税金を理解したうえで、余裕資金の範囲で購入してください。

参考文献

1. Hyperliquid 公式ドキュメント（入金・ブリッジ・取引の手順、2026年7月時点）https://hyperliquid.gitbook.io/hyperliquid-docs
2. CoinGecko（HYPEの価格・時価総額・順位、2026年7月時点・変動）https://www.coingecko.com/en/coins/hyperliquid
3. 国税庁「暗号資産に関する税務上の取扱い（FAQ）」https://www.nta.go.jp/
4. CARF（暗号資産に関する自動的情報交換）に関する各種資料（2026年〜）

※本記事は2026年7月時点の情報に基づく一般的な情報提供を目的としており、特定の暗号資産・取引所への投資を勧誘するものではありません。HYPEの価格・時価総額、取扱状況、入出金の手順は変更される場合があるため、最新の情報は公式サイト等でご確認ください。DEXの利用にはウォレットの自己管理・送金ネットワークの選択ミスによる資産喪失のリスクがあります。税務の判断は税理士等の専門家にご相談ください。暗号資産取引にはリスクが伴い、最終的な判断はご自身の責任で行ってください。