ビットコインキャッシュ(BCH)とは?ビットコインとの違い・特徴・仕組み・分裂の歴史・将来性・買い方を忖度なく解説

2026年7月22日

ICHIZEN Capitalのイチ押しポイント！

ビットコインキャッシュ(BCH)は、2017年8月にビットコイン(BTC)から分岐して誕生した暗号資産
- ブロックサイズを32MBに拡大し「日常の決済に使える電子マネー」を目指した通貨
- 時価総額ランキングは20位前後、時価総額は約44.5億ドル(2026年7月時点)
最大の特徴は「手数料が安く、送金が速い」こと。BTCとの最大の違いもここにある
- BTCのブロックサイズは実質1〜数MB、BCHは32MB。1回の送金コストは数円以下が中心
- 発行上限2100万枚・半減期ありという通貨設計はBTCと共通
日本国内の取引所で日本円で直接買える。BTCを経由する必要はない
- bitFlyer・GMOコイン・bitbank・Coincheckなど主要な国内取引所で取扱いがある
- JVCEA(日本暗号資産取引業協会)の取扱い銘柄に含まれる、実績の長い通貨
注意点｜度重なる分裂と「BTCの廉価版」批判。税金は雑所得で総合課税
- 2018年にBSV、2020年にeCash(XEC)へと2度分裂した歴史がある
- 売却益・他コインへの交換益は課税対象。利益が出れば原則確定申告が必要

木田陽介

ビットコインキャッシュは”ビットコインの兄弟”とよく言われますが、思想も設計も別物です。「安く速く送れる電子マネー」を突き詰めた通貨で、実際に送ってみると手数料の安さに驚きます。ただ、分裂を繰り返してきた歴史や「結局BTCでいいのでは？」という批判もある。この記事では良い面も厳しい面も忖度なく整理します。

木田陽介
(株)ICHIZEN HOLDINGS

代表取締役

この記事の執筆者/監修者

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2016年から仮想通貨トレードを開始。2017年に株式会社CoinOtakuを共同で創業。同年CoinOtakuの代表に就任。2020年に東証二部上場企業に6億円でM&A。bitgetの月間取引高で世界4位を獲得。2025年にCoinOtaku代表を退任し、同年5月に株式会社ICHIZEN HOLDINGSの代表取締役に就任。

監修　木田陽介
株式会社ICHIZEN HOLDINGS 代表取締役

ビットコインキャッシュ(BCH)とは？基本情報

ビットコインキャッシュ(BCH)は、2017年8月1日にビットコイン(BTC)から分岐して誕生した暗号資産です。「日常の支払いに使える電子マネー(Peer-to-Peer Electronic Cash)」を目指し、送金手数料の安さと処理の速さを重視して設計されています。ビットコインの取引データを引き継いで生まれた通貨のため、”ビットコインの兄弟”と表現されることもあります。

ビットコインが「デジタルゴールド(価値の保存)」として語られるのに対し、ビットコインキャッシュは「日常決済で使える通貨」という役割を強く意識しています。同じ設計思想から生まれながら、目指す方向が分かれた点が最大の特徴と言えるでしょう。

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項目	内容(2026年7月時点)
名称	ビットコインキャッシュ(Bitcoin Cash)
ティッカー	BCH
誕生	2017年8月1日(BTCからハードフォーク)
価格	約222ドル(約3.6万円)
時価総額	約44.5億ドル(約7,200億円)
時価総額ランキング	20位前後(集計サイトにより19〜23位)
発行上限	2,100万枚(BTCと同じ)
流通量	約2,006万枚
ブロックサイズ	32MB(BTCの実質1〜数MBより大きい)
国内取扱い	あり(bitFlyer・GMOコイン・bitbank・Coincheck等)

価格・時価総額は日々変動します。最新の数値はCoinMarketCapや各取引所でご確認ください。次の章から、「なぜビットコインから分岐して生まれたのか」という誕生の経緯を掘り下げます。

ビットコインキャッシュはなぜ生まれたのか｜BTC分岐の経緯

ビットコインキャッシュの誕生を理解する鍵は、2017年に起きた「ビットコインのスケーラビリティ問題」をめぐる対立にあります。ビットコインは利用者が増えるにつれて、取引の詰まり(送金の遅延)と手数料の高騰が深刻になっていました。この解決策をめぐって、開発者コミュニティが2つに割れたのです。

ビットコインの1つのブロックに書き込めるデータ量(ブロックサイズ)は、当時1MBに制限されていました。「ブロックサイズそのものを大きくして処理能力を上げよう」という主張と、「ブロックは小さいまま、SegWitなどの技術で効率化しよう」という主張が対立しました。前者を支持するグループが分岐して作ったのが、ビットコインキャッシュです。

2017年8月1日、ブロックサイズを1MBから8MB(後に32MBへ拡大)に引き上げる形で、ビットコインからハードフォーク(仕様の分岐)してビットコインキャッシュが誕生しました。分岐時点でビットコインを保有していた人には、同量のビットコインキャッシュが付与されました。これが”兄弟通貨”と呼ばれる理由です。

ビットコインキャッシュとビットコインの違い

両者の最大の違いは「ブロックサイズ」と「目指す役割」です。ビットコインキャッシュは大きなブロックで手数料を安く・送金を速くする「決済通貨」を、ビットコインは価値の保存に軸足を置く「デジタルゴールド」を志向します。まず主要な違いを一覧で整理します。

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項目	ビットコインキャッシュ(BCH)	ビットコイン(BTC)
ブロックサイズ	32MB	実質1〜数MB(SegWit採用)
目指す役割	日常決済の電子マネー	価値の保存(デジタルゴールド)
送金手数料	非常に安い(数円以下が中心)	混雑時は数百円〜が中心
送金の速さ	比較的速い・詰まりにくい	混雑時は遅延しやすい
発行上限	2,100万枚	2,100万枚
半減期	あり(約4年ごと)	あり(約4年ごと)
時価総額	約44.5億ドル(20位前後)	暗号資産で第1位

ブロックサイズ｜32MB対1MBという設計思想の違い

両者を分ける根本がブロックサイズです。ビットコインのブロックサイズは実質1〜数MB(SegWit導入後)にとどまるのに対し、ビットコインキャッシュは32MBまで拡大されています。1つのブロックにより多くの取引を詰め込めるため、混雑しにくく、手数料も安く抑えられるという設計です。

ただし、ブロックを大きくすると、取引データ(ブロックチェーン全体)の容量も増えます。データを保存・検証するノードの負担が重くなり、「大きなブロックは中央集権化を招く」との批判もあります。この非中央集権性をめぐる思想の違いこそが、BTCとBCHが袂を分かった本質です。

手数料と送金速度｜「安く速く送れる」のがBCHの強み

実用面でのビットコインキャッシュの強みは、送金手数料の安さと処理の速さです。ビットコインは利用が集中すると手数料が高騰し、少額の支払いには不向きになる場面があります。一方、ビットコインキャッシュは1回の送金コストが数円以下に収まることが多く、少額決済にも使いやすい点が評価されています。

「コーヒー1杯をビットコインで払うと手数料の方が高くなる」という状況を解決するために生まれた通貨、と考えると役割が分かりやすいでしょう。日常の小額決済という用途では、ビットコインキャッシュに明確な優位性があると言えます。

共通点｜発行上限2100万枚・半減期はBTCと同じ

違いが注目されがちですが、通貨としての基本設計はビットコインを引き継いでいます。発行上限は2,100万枚で同じ、新規発行量が約4年ごとに半分になる「半減期」も同様に組み込まれています。希少性で価値を支えるという根本の仕組みは共通です。

直近では2024年4月に半減期を迎え、マイニング報酬は3.125BCHに減っています。発行の仕組みはBTCと同じでも、使われ方(決済重視)が異なる——これがビットコインキャッシュを理解するうえでの要点です。

ビットコインキャッシュの特徴・できること

ビットコインキャッシュは「決済に使える通貨」を軸に、実用面での機能を強化してきました。主な特徴を整理します。

ビットコインキャッシュの主な特徴

低コスト決済｜手数料が安く、少額の支払いにも向く
高速・大容量｜32MBブロックで取引が詰まりにくい
CashTokens｜独自トークンやNFTを発行できる機能を搭載(2023年)
知名度と実績｜時価総額上位・国内取引所でも扱われる歴史ある銘柄

決済通貨としての実用性

最大の特徴は、繰り返しになりますが決済通貨としての実用性です。手数料が安く送金が速いため、店舗での支払いや個人間送金といった「お金として使う」場面を想定しています。海外では実際にビットコインキャッシュ決済に対応する店舗もあり、「使える電子マネー」という当初のコンセプトを追求し続けている点が特徴です。

CashTokens｜トークン発行にも対応

2023年のアップグレードで、ビットコインキャッシュは「CashTokens」というトークン発行機能を導入しました。これにより、ビットコインキャッシュのネットワーク上で独自トークンやNFTのような資産を発行できるようになりました。決済一辺倒だった通貨に、アプリケーションの幅を広げる動きが出てきた点は注目に値します。

ただし、スマートコントラクトの表現力ではイーサリアムなどに及びません。あくまで「決済を主軸に、周辺機能を少しずつ足している」段階と捉えるのが実態に近いでしょう。

ビットコインキャッシュの歴史｜度重なる分裂

ビットコインキャッシュを語るうえで避けて通れないのが、誕生後にさらに2度の分裂を経験しているという事実です。この歴史は、通貨の評価やリスクを考えるうえで重要なので、正確に押さえておきましょう。

2018年11月｜ビットコインSV(BSV)への分裂

2018年11月、ビットコインキャッシュのコミュニティ内で今後の開発方針をめぐる対立が起き、通貨が2つに分裂しました。従来路線を継ぐ「ビットコインキャッシュ(BCH)」と、より大きなブロックを志向する「ビットコインSV(BSV)」に分かれたのです。この分裂は「ハッシュ戦争」とも呼ばれ、暗号資産市場全体を揺らす出来事になりました。

2020年11月｜eCash(XEC)への分裂

2020年11月にも、開発資金の配分方法をめぐる対立から再び分裂が発生しました。ここで分かれたのが、後に「eCash(XEC)」へと名称変更するグループ(当時のBCHA)です。約2年ごとに分裂を繰り返してきた経緯は、ガバナンス(意思決定)の難しさを示す事例とも言えます。

分裂のたびに支持者やハッシュパワーが分散し、それが価格の伸び悩みの一因と指摘されることもあります。一方で、複数回の分裂を経てなお時価総額上位を維持しているという見方もできます。歴史の評価は分かれるところです。

ビットコインキャッシュの価格・将来性

2026年7月時点の価格は約222ドル(約3.6万円)、時価総額は約44.5億ドルで20位前後を維持しています。2017年12月には最高値約3,785ドルを記録しましたが、そこからは大きく水準を下げており、「BTCほど値上がりしていない」という点が投資家の関心事になっています。

伸び悩みの背景には、「決済用途がBTCのレイヤー2やステーブルコインに侵食されている」「度重なる分裂でブランドが分散した」といった構造的な要因が指摘されます。決済通貨としての存在意義が問われ続けているのが実情です。

一方で、発行上限2,100万枚・半減期という希少性の設計、時価総額上位という流動性、国内取引所での安定した取扱いは評価できる材料です。将来性は「決済需要をどれだけ取り戻せるか」に懸かっていると言えるでしょう。価格予想は各所で出ていますが、暗号資産の値動きは不確実性が高く、予想を鵜呑みにせず、あくまで参考にとどめる姿勢が大切です。

日本でのビットコインキャッシュの買い方

ビットコインキャッシュは、日本国内の取引所で日本円を使って直接購入できます。海外取引所やBTC経由を挟む必要がなく、初心者でも入手しやすい銘柄です。JVCEA(日本暗号資産取引業協会)の取扱い銘柄に含まれ、複数の国内大手取引所が対応しています。

ビットコインキャッシュを扱う主な国内取引所

国内では、bitFlyer・GMOコイン・bitbank・Coincheck・SBI VCトレード・BITPOINT・BitTradeなど、主要な取引所の多くがビットコインキャッシュを扱っています。取引所ごとに「販売所形式(取引所と売買)」か「取引所形式(ユーザー同士の板取引)」かが異なり、手数料やスプレッドにも差があります。コストを抑えたい場合は、板取引に対応した取引所を選ぶのが基本です。

購入の基本3ステップ

国内取引所で口座開設｜本人確認(KYC)を済ませる。最短即日で取引を始められる取引所もある
日本円を入金｜銀行振込やクイック入金で口座に資金を入れる
BCHを購入｜販売所または取引所(板)でビットコインキャッシュを買う

より多くの銘柄を売買したい方や、レバレッジ取引・海外の板を使いたい方は、海外取引所を併用する選択肢もあります。海外取引所は取扱銘柄が豊富でコスト競争力も高く、当メディアでは総合力とサポートのバランスからBitgetを主軸の候補として挙げています。海外取引所の選び方は、海外取引所おすすめランキングもあわせてご覧ください。

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ICHIZEN Capitalの視点｜税金と「BTCの廉価版」という誤解

多くの解説記事は「買い方」で終わりますが、実際に売買した後に必ず関わるのが税金です。ここは上位記事が最も手薄な領域なので、税務の視点で正確に整理します。あわせて、ビットコインキャッシュにまつわる「よくある誤解」にも忖度なく触れます。

税金｜利益は雑所得・総合課税で最大約55%

ビットコインキャッシュの売却益や、他の暗号資産・商品への交換で得た利益は、原則「雑所得」として総合課税の対象になります。税率は他の所得と合算して5〜45%(住民税を含めると最大約55%)で、給与所得者の場合は暗号資産を含む雑所得が年20万円を超えると、原則として確定申告が必要です。

ここで見落とされがちなのが、「日本円に換えていなくても課税されうる」という点です。BCHを別の暗号資産に交換した時点でも、利益が確定していれば課税対象になります。とくにビットコインキャッシュは決済・送金で使う場面が多く、使うたびに損益が発生しうる点は要注意です。暗号資産の税金の全体像は、仮想通貨の税金の記事で詳しく解説しています。

ハードフォークで受け取ったBCHの取得価額は0円

もう一つ、ビットコインキャッシュ特有の論点があります。2017年の分岐時にビットコイン保有者へ付与されたBCHは、取得価額が0円として扱われるという点です。国税庁の考え方では、分岐で新たに得た暗号資産は、その後に売却・使用した時点で全額が所得になります。

つまり、「もらったBCHをそのまま売ると、売却額のほぼ全額が課税対象の利益になる」ということです。これは通常の「買った価格との差額」だけが課税される場合と大きく異なります。過去のフォークで受け取ったBCHを持っている方は、この点を必ず押さえておく必要があります。

水野倫太郎

税務の現場でよく相談を受けるのが、まさにこの「フォークでもらったBCH」です。取得価額0円なので、売った金額がほぼそのまま利益になり、想定より税額が膨らむケースが少なくありません。決済で使った分も課税イベントになります。取引履歴を必ず残し、判断に迷う場合は税理士に確認するのがおすすめです。

「BTCの廉価版」という誤解

ビットコインキャッシュは価格がBTCより低いことから、「安いビットコイン」「BTCの廉価版」と誤解されがちです。しかし、両者は別のブロックチェーンで動く別の通貨であり、価格の高低は価値の優劣を意味しません。「安いから将来BTC並みに上がる」という理屈は成り立たない点は、忖度なく指摘しておきます。

ビットコインキャッシュを評価するなら、価格の安さではなく「決済通貨としての実需をどれだけ獲得できるか」という本質で見るべきです。安さを理由に飛びつくのではなく、通貨としての役割と将来性を理解したうえで判断することが大切と言えるでしょう。

よくある質問

ビットコインキャッシュとビットコインの違いは何ですか？

最大の違いはブロックサイズと目指す役割です。ビットコインキャッシュは32MBの大きなブロックで手数料が安く送金が速い「決済通貨」を、ビットコインは価値の保存を重視する「デジタルゴールド」を志向します。発行上限2,100万枚・半減期という基本設計は両者で共通しています。

ビットコインキャッシュは今後どうなりますか？上がりますか？

将来の価格は誰にも断定できません。決済用途がBTCのレイヤー2やステーブルコインに侵食されている一方、時価総額上位の流動性や希少性の設計は評価材料です。決済需要をどれだけ取り戻せるかが鍵になります。価格予想は参考程度にとどめ、リスクを理解したうえで判断しましょう。

ビットコインキャッシュはどこで買えますか？

日本国内の取引所で日本円を使って直接購入できます。bitFlyer・GMOコイン・bitbank・Coincheck・SBI VCトレードなど主要な国内取引所が取り扱っています。より多くの銘柄やレバレッジ取引を使いたい場合は、Bitgetなどの海外取引所を併用する選択肢もあります。

ビットコインキャッシュの発行上限・枚数はどのくらいですか？

発行上限は2,100万枚で、ビットコインと同じです。2026年7月時点の流通量は約2,006万枚に達しています。発行量が約4年ごとに半分になる半減期も組み込まれており、希少性で価値を支える設計になっています。

ビットコインキャッシュの半減期はいつですか？

約4年ごとに半減期を迎えます。直近は2024年4月で、マイニング報酬が6.25BCHから3.125BCHへ半減しました。次回は2028年頃と見込まれ、そのときに1.5625BCHへとさらに半減する予定です。

ビットコインキャッシュ(BCH)とビットコインSV(BSV)の違いは何ですか？

BSVは、2018年11月にビットコインキャッシュから分裂して生まれた別の暗号資産です。開発方針をめぐる対立が原因で、より大きなブロックを志向するグループがBSVを立ち上げました。現在はBCHとBSVは別々のブロックチェーンで動く、それぞれ独立した通貨です。

ビットコインキャッシュとeCash(XEC)の関係は何ですか？

eCash(XEC)は、2020年11月にビットコインキャッシュから分裂したグループ(当時のBCHA)が、後に名称変更したものです。開発資金の配分方法をめぐる対立が分裂のきっかけでした。こちらもBCHとは別の独立した暗号資産です。

ビットコインキャッシュの税金はどうなりますか？

売却益や他の暗号資産への交換益は、原則「雑所得」として総合課税の対象です。税率は最大約55%(住民税込み)で、会社員は雑所得が年20万円を超えると原則確定申告が必要です。とくに2017年の分岐で付与されたBCHは取得価額が0円扱いのため、売却額のほぼ全額が所得になる点に注意が必要です。

BCHと旧ティッカーのBCCは同じものですか？

同じビットコインキャッシュを指します。誕生当初は「BCC」というティッカーが使われた時期がありましたが、他の暗号資産との混同を避けるため「BCH」に統一されました。現在の正式なティッカーはBCHです。

まとめ｜BCHは「安く速く送れる」ビットコインの兄弟通貨

ビットコインキャッシュ(BCH)は、2017年8月にビットコインから分岐して誕生した、決済用途を重視する暗号資産です。32MBの大きなブロックによって手数料が安く送金が速い点が最大の特徴で、「日常で使える電子マネー」を目指しています。発行上限2,100万枚・半減期という基本設計はビットコインと共通です。

一方で、2018年のBSV分裂・2020年のeCash分裂という度重なる分裂の歴史、決済需要をめぐる将来性の不透明さといった論点も抱えています。日本では国内取引所で日本円で直接買える手軽さがある反面、売却益や交換益は雑所得として課税され、フォークで受け取ったBCHは取得価額0円という税務上の注意点もあります。「安いビットコイン」と単純化せず、通貨としての役割・歴史・税金までセットで理解することが、ビットコインキャッシュと賢く付き合う第一歩です。

参考文献

1. CoinGecko「Bitcoin Cash(BCH)価格・時価総額・供給量」(2026年7月時点、要確認)https://www.coingecko.com/en/coins/bitcoin-cash
2. CoinMarketCap「Bitcoin Cash」https://coinmarketcap.com/currencies/bitcoin-cash/
3. Wikipedia「Bitcoin Cash」(誕生・分岐・ブロックサイズの経緯)https://en.wikipedia.org/wiki/Bitcoin_Cash
4. 国税庁「暗号資産に関する税務上の取扱い(FAQ)」(ハードフォーク・雑所得の取扱い)https://www.nta.go.jp/
5. GMOコイン「ビットコインキャッシュ(BCH)とは」(国内取扱いの一次確認)https://coin.z.com/jp/

※本記事は2026年7月時点の情報に基づく一般的な情報提供を目的としており、特定の暗号資産(仮想通貨)・取引所への投資を勧誘するものではありません。価格・時価総額・取扱状況・税務の扱いは変更される場合があるため、最新の情報は公式サイトおよび金融庁・国税庁の情報でご確認ください。税務の具体的な判断は税理士等の専門家にご相談ください。暗号資産取引にはリスクが伴い、最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。