Aster(ASTER)とは？CZ支援のプライバシーL1 DEXの特徴・買い方・将来性【2026年7月】

2026年7月20日

ICHIZEN Capitalのイチ押しポイント！

Aster（ASTER）はプライバシー重視の独自L1チェーン上に構築された次世代DEX
- パーペチュアル（無期限先物）とスポット取引を提供し、MEVフリーのワンクリック執行が特徴
- Binance創業者CZ支援のプロジェクトとして注目度が高い
価格は約0.63ドル・時価総額は約17億ドルでCMC38位（2026年7月時点）
- 最大供給量80億ASTER、流通量は約27億ASTER。取引手数料の99%がASTER買戻しに自動配分
- 2026年3月にAster Chain（独自L1）メインネットをローンチし本格始動
日本国内の取引所では未上場。海外取引所（Binance・Bitget等）で購入する
- 国内でBTC等を購入→海外取引所へ送金→ASTER/USDTで交換、が基本ルート
- 日本発のAstar Network（ASTR）とは完全に別プロジェクト。名前が似ているため混同に注意
将来性とリスク｜高い成長余地と新興プロジェクトゆえの不確実性
- エアドロップ（Stage 1〜5）・99%バイバック・L1チェーンが成長ドライバー
- DEX競合（dYdX・Hyperliquid等）との競争、規制環境の変化がリスク要因

木田陽介

ASTERは「プライバシー×DEX」で差別化を狙うプロジェクトで、CZの支援もあってBinance上場後に一気に注目を集めました。ただし名前が似ているAstar Network（ASTR）とは全くの別物なので、買い間違いには気をつけてください。この記事では仕組みから買い方、リスクまで忖度なしで整理します。

木田陽介
(株)ICHIZEN HOLDINGS

代表取締役

この記事の執筆者/監修者

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2016年から仮想通貨トレードを開始。2017年に株式会社CoinOtakuを共同で創業。同年CoinOtakuの代表に就任。2020年に東証二部上場企業に6億円でM&A。bitgetの月間取引高で世界4位を獲得。2025年にCoinOtaku代表を退任し、同年5月に株式会社ICHIZEN HOLDINGSの代表取締役に就任。

監修　木田陽介
株式会社ICHIZEN HOLDINGS 代表取締役

Aster（ASTER）とは？基本情報

Aster（アスター）は、プライバシーを重視した独自のレイヤー1ブロックチェーン「Aster Chain」上に構築された、次世代の分散型取引所（DEX）です。パーペチュアル（無期限先物）取引とスポット取引の両方を提供し、中央集権取引所（CEX）並みの操作性をオンチェーンで実現することを目指しています。

ネイティブトークンのASTERは、ガバナンス・取引手数料の支払い・参加者への報酬に使われます。Binance創業者のCZ（Changpeng Zhao）が支援するプロジェクトとして知られ、2025年10月にBinanceへの上場を果たしたことで市場の注目を一気に集めました（※1）。

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項目	内容（2026年7月時点）
名称	Aster（ASTER／アスター）
種類	レイヤー1ブロックチェーン＋分散型取引所（DEX）
主な機能	パーペチュアル取引・スポット取引・プライバシー保護
価格	約0.63ドル（約95円）
時価総額	約17億ドル（CoinMarketCap 38位前後）
最大供給量	80億ASTER
流通供給量	約27億ASTER
主要上場先	Binance・Bybit・MEXC・KuCoin・Kraken・Coinbase等
日本国内の取扱い	国内取引所には未上場（海外取引所で購入）
注意	日本発のAstar Network（ASTR）とは別プロジェクト

数値は日々変動します。最新の価格・時価総額はCoinMarketCapやCoinGecko等でご確認ください。なお、日本発のAstar Network（ティッカー：ASTR）とは名前が似ていますが、まったく別のプロジェクトです。購入時にティッカーを間違えないよう注意してください。

Asterの特徴｜プライバシーL1×DEXの仕組み

Asterが他のDEXと差別化されるポイントは、独自のレイヤー1チェーンに「プライバシー保護」を組み込んだ設計にあります。多くのDEXがEthereumやArbitrumなどの既存チェーン上で動くのに対し、Asterは自前のチェーンを用意することで、取引の透明性とプライバシーの両立を目指しています。

この章の内容

Aster Chain｜プライバシー重視のレイヤー1ブロックチェーン
MEVフリー＆ワンクリック執行｜CEX並みの使い勝手
99%バイバック｜取引手数料がトークン価値に直結

Aster Chain｜プライバシー重視のレイヤー1ブロックチェーン

2026年3月にメインネットをローンチしたAster Chainは、「プライバシーと透明性の両立」を設計思想に掲げるレイヤー1ブロックチェーンです（※2）。従来のパブリックチェーンでは、すべての取引履歴が誰でも閲覧できるため、大口トレーダーのポジションや戦略が丸見えになるという課題がありました。

Aster Chainでは、取引のプライバシーをプロトコルレベルで保護しつつ、不正行為の監査可能性は維持する設計を採用しています。オンチェーンの透明性を維持しながら、個々のトレーダーの取引戦略が漏洩しないというバランスが、機関投資家を含む大口参加者にとっての訴求ポイントとなっています。

MEVフリー＆ワンクリック執行｜CEX並みの使い勝手

Asterのもう1つの特徴が、MEV（Maximal Extractable Value）フリーの取引環境です。一般的なDEXでは、マイナーやバリデーターが取引の順序を操作して利益を抜く「MEV攻撃」（フロントランニングやサンドイッチ攻撃）が問題視されてきました。Asterはチェーン設計でこれを排除し、ユーザーが意図した価格で約定しやすい環境を提供しています。

さらに、Simple Modeと呼ばれるワンクリック執行機能により、ウォレット接続やガス代の手動設定なしに、CEX（中央集権取引所）のような操作感で取引できるのも大きな特徴です。DEXの「操作が面倒」という従来のハードルを大幅に下げています。

99%バイバック｜取引手数料がトークン価値に直結

2026年6月の大型アップグレードにより、Asterで発生する全取引手数料の99%がASTERトークンの買戻し（バイバック）に自動的に充当される仕組みが導入されました。つまり、プラットフォームの取引量が増えるほどASTERの買い圧力が高まり、トークン価値がプラットフォームの成功と直結する設計です。

従来のDEXトークンの多くは「ガバナンス投票権」程度の用途しかなく、プラットフォームが成長してもトークン価格に直結しにくいという問題がありました。99%バイバックは、トークンの実需（＝取引量）との連動を明確にした設計として市場で評価されています。

ASTERのトークノミクス（供給量・配分）

ASTERの最大供給量は80億トークンです。2026年7月時点で流通しているのは約27億ASTER（全体の約34%）で、残りはエアドロップ・エコシステム報酬・チーム配分などとして段階的にアンロックされます。

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配分先	概要
エアドロップ	Stage 1〜5で段階的に配布。取引量・保有に応じて付与
エコシステム報酬	プラットフォーム利用者・流動性提供者への報酬
チーム・開発	開発チームへの配分（ロック期間付き）
バイバック＆バーン	手数料の99%でASTERを買戻し。一部はバーン（焼却）

特筆すべきは、Asterがエアドロップと同時にトークンのバーン（焼却）も実施している点です。2026年には約7,780万ASTERをバーンし、同数をロック済みエアドロップウォレットへ移動させたことが確認されています（※3）。供給を増やしながらも同量を焼却するデフレ圧力を仕掛けることで、希薄化を抑制する設計です。

ASTERの買い方｜国内取引所では買えない

2026年7月時点、ASTERは日本国内の取引所では取り扱われていません。購入するには海外取引所を利用する必要があります。Binance・Bybit・MEXC・KuCoin・Kraken・Coinbaseなど、主要な海外取引所のほとんどで上場済みです。

ASTERの購入手順｜3ステップ

ASTERを入手する基本の流れは次のとおりです。

国内取引所で暗号資産を購入｜日本円でビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）など送金しやすい銘柄を買う
海外取引所へ送金｜購入した暗号資産を、ASTERを扱う海外取引所の自分の口座へ送る
ASTERへ交換｜海外取引所でASTER/USDTペア等を使ってASTERを購入する

海外取引所の選択肢は多いですが、日本語対応・取引ペアの充実度・セキュリティのバランスで選ぶのが実用的です。当メディアでは総合力からBitgetを主軸の候補として挙げています。海外取引所の比較は海外取引所おすすめランキングもあわせてご覧ください。

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ASTER購入時の注意点｜ASTRと間違えない

繰り返しになりますが、ASTER（Aster DEX）と ASTR（Astar Network）は別プロジェクトです。ASTRは日本発のマルチチェーンプラットフォームで、国内取引所（bitbank・GMOコインなど）でも取り扱われています。一方のASTERは海外取引所のみで購入可能です。ティッカーシンボルを必ず確認してから注文してください。

ASTERの将来性｜成長ドライバーとリスク

ASTERの将来性を考えるうえで、成長の追い風となる要素と、投資前に知っておくべきリスクの両面を整理します。

成長ドライバー

CZ支援＋Binance上場｜知名度と流動性の急拡大
99%バイバック｜取引量がトークン価値に直結する仕組み
Aster Chain（独自L1）｜プライバシー×DEXという独自ポジション
エアドロップ（Stage 1〜5）｜ユーザー獲得と流動性のブートストラップ
パーミッションレス上場｜2026年6月に誰でもスポット上場できる機能を開放

リスク要因

DEX競合の激化｜dYdX・Hyperliquid・GMX等との市場シェア争い
トークンのアンロック圧力｜流通量は全体の約34%。今後のアンロックで売り圧が出る可能性
新興プロジェクトのリスク｜L1チェーンは2026年3月ローンチと歴史が浅い
規制リスク｜DEX全般に対する各国の規制強化の可能性
国内未上場｜日本の取引所での取扱いがなく、海外取引所経由が必須

特に注目すべきは99%バイバックの仕組みです。取引量がそのままトークンの買い圧力になるため、Aster DEXの利用者が増え続ければASTERの価格にはポジティブに働きます。一方で、このモデルは取引量が減少すれば買い圧力も消えるという裏返しでもあります。プラットフォームの成長が止まった場合、バイバックの恩恵も薄れる点は理解しておきましょう。

また、流通しているのはまだ全供給量の約34%に過ぎません。今後のエアドロップやチームへのアンロックで供給が増えれば、短期的な売り圧力になる可能性があります。長期で持つ場合は、アンロックスケジュールを公式発表で確認することを推奨します。

ICHIZEN Capitalの視点｜ASTERの位置づけと税務の注意点

ASTERは「プライバシーDEX」という独自のポジションを確立しつつありますが、投資判断の前に知っておくべき実務的なポイントを事業者・税務の視点で整理します。

DEX市場での競合ポジション

オンチェーンのパーペチュアル取引市場は、dYdX・Hyperliquid・GMXなどの先行プレイヤーが存在する激戦区です。Asterはここに「プライバシー保護」と「独自L1チェーン」という軸で参入しました。CZ支援によるBinance上場はブランド力を一気に引き上げましたが、取引量や流動性ではHyperliquidなどにまだ大きく差があるのが実態です。

99%バイバックの設計は合理的ですが、この仕組みが持続的に機能するには「取引量の継続的な成長」が前提です。プライバシー保護が機関投資家の参入を促せるか、パーミッションレス上場が新規銘柄の流動性を呼び込めるかが、今後の分かれ目になるでしょう。

税金の扱い｜海外取引所で買う以上、自己管理が必須

ASTERを含む海外取引所で購入した暗号資産の利益は、日本の居住者にとって原則「雑所得」として総合課税されます。税率は他の所得と合算して最大約55%（住民税込み）です。特に注意が必要なのは以下の点です。

エアドロップで受け取ったASTERにも受取時の時価で課税される可能性がある
ASTERを他の暗号資産やステーブルコインに交換した時点で利益が確定し、課税対象になりうる
海外取引所は年間取引報告書を日本の税務署に提出しないため、取引記録の保存は自己責任

エアドロップを複数回受け取っている場合、各Stage受取時の時価を記録しておかないと確定申告時に困ります。暗号資産の税金の全体像は仮想通貨の税金の記事で詳しく解説しています。

木田陽介

ASTERは99%バイバックやプライバシーL1など面白い設計が多いですが、まだL1チェーンは2026年3月ローンチと歴史が浅いのも事実。エアドロップで「タダでもらった」感覚のまま放置して、税金の申告を忘れるケースは本当に多いので、記録はこまめに残してください。

よくある質問

Aster（ASTER）とAstar Network（ASTR）は同じプロジェクトですか？

いいえ、まったく別のプロジェクトです。ASTERはプライバシー重視のDEXプラットフォームのトークンで、ASTRは日本発のマルチチェーンプラットフォームAstar Networkのトークンです。名前は似ていますが開発チーム・用途・上場先がすべて異なります。購入時はティッカーを必ず確認してください。

ASTERは日本の取引所で買えますか？

2026年7月時点では、国内取引所には上場していません。Binance・Bybit・MEXC・Bitget・KuCoinなどの海外取引所で購入できます。国内でBTCやETHを買い、海外取引所へ送金してASTERに交換するのが基本ルートです。

ASTERの99%バイバックとは何ですか？

Asterで発生する全取引手数料の99%が、ASTERトークンの買戻しに自動的に充当される仕組みです。2026年6月のアップグレードで導入されました。取引量が増えるほどASTERの買い圧力が高まるため、トークン価値がプラットフォームの成功と直結する設計です。

ASTERのエアドロップはまだ実施していますか？

ASTERは複数回に分けてエアドロップを実施しており、2026年時点でStage 5までの実施が確認されています。Stage 5では供給量の1.2%が配布されました。今後の追加ステージについては公式発表を確認してください。なお、エアドロップで受け取ったトークンにも日本では課税される可能性があります。

ASTERの最大供給量はいくつですか？

最大供給量は80億ASTERです。2026年7月時点の流通量は約27億ASTERで、全体の約34%が市場に出ています。残りはエアドロップ・エコシステム報酬・チーム配分として段階的にアンロックされます。

ASTERはCZ（Binance創業者）が支援しているのですか？

はい、AsterはCZ（Changpeng Zhao）が支援するプロジェクトとして知られています。2025年10月にBinanceへの上場を果たし、Seed Tag付きで取引が開始されました。CZの支援はプロジェクトの信頼性や知名度を高める材料ですが、投資判断はプロジェクト自体の実力で行うべきです。

Aster Chain（独自L1）とは何ですか？

Aster Chainは、2026年3月にメインネットをローンチしたプライバシー重視のレイヤー1ブロックチェーンです。取引のプライバシーをプロトコルレベルで保護しつつ、不正行為の監査可能性は維持する設計を採用しています。Asterの全取引はこのチェーン上で処理されます。

ASTERを持っていると税金はかかりますか？

保有しているだけ（含み益の状態）では課税されません。ただし、他の暗号資産やステーブルコインに交換して利益が確定した時点で課税対象になります。エアドロップで受け取った場合は、受取時の時価で所得が発生する可能性があるため注意が必要です。

まとめ｜ASTERはプライバシーDEXの新星、ただし新興リスクは理解して

Aster（ASTER）は、プライバシー重視の独自L1チェーン上に構築された次世代DEXで、パーペチュアル取引とスポット取引を提供しています。CZ支援でBinanceに上場し、2026年7月時点で時価総額は約17億ドル・CMC38位前後と急成長を遂げました。

99%バイバックによりトークン価値が取引量と直結する設計、MEVフリーのワンクリック執行、プライバシー保護など、技術面での差別化ポイントは明確です。一方で、L1チェーンは2026年3月ローンチと歴史が浅く、流通量はまだ全体の約34%に過ぎないため、今後のアンロックによる売り圧力には注意が必要です。dYdXやHyperliquidなどとのDEX競争も激しさを増しています。日本国内の取引所では未上場のため、海外取引所の利用が前提となります。ASTRとの混同を避け、税務記録をしっかり残したうえで投資判断を行いましょう。

参考文献

1. Binance「Binance Will List Aster (ASTER) with Seed Tag Applied」（2025年10月）https://www.binance.com/en/support/announcement/detail/ff209dd797b2418198c312a1a266e73a
2. GlobeNewsWire「Aster Chain Launch: Defining a New Era for Onchain Privacy and Transparency」（2026年3月）https://www.globenewswire.com/news-release/2026/03/18/3257936/0/en/aster-chain-launch.html
3. CryptoBriefing「Aster burns 77.8M tokens and moves 77.8M to locked airdrop wallet」（2026年）https://cryptobriefing.com/aster-token-burn-airdrop/
4. CoinMarketCap「Aster price today」https://coinmarketcap.com/currencies/aster/
5. 国税庁「暗号資産に関する税務上の取扱い（FAQ）」https://www.nta.go.jp/

※本記事は2026年7月時点の情報に基づく一般的な情報提供を目的としており、特定の暗号資産（仮想通貨）・取引所への投資を勧誘するものではありません。暗号資産の価格・制度・税務の扱いは変更される場合があるため、最新の情報は公式サイトおよび金融庁・国税庁の情報でご確認ください。税務の具体的な判断は税理士等の専門家にご相談ください。暗号資産取引にはリスクが伴い、最終的な判断はご自身の責任で行ってください。