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QuickSwapとは?MATIC入手に最適な分散型取引所(DEX)の使い方/仕組みを解説!

「どうしてMATICを取引するときは、QuickSwapを使った方がいいの?」

DeFi領域における分散型取引所の誕生は、従来の金融の常識を覆し、新たなWeb3.0の世界を実現可能にすると言われています。

その中でも今回は、Polygonネットワークを代表する取引所である「QuickSwap」に焦点を当て、概要から将来性まで、わかりやすく解説していきます。

QuickSwapのまとめ
  • 仕組みはUniswapとほぼ同じ
  • MATICを最も安く入手できる
  • ブリッジの手数料とインパーマネントロスには気をつけよう
目次

QuickSwap(クイックスワップ)とは?

プラットフォーム名QuickSwap
基軸通貨QUICK
ブロックチェーンPolygon
ローンチ2020年10月
公式ホームページhttps://quickswap.exchange
SNSTwitter(英語版)

QuickSwapは分散型の仮想通貨取引所(DEX)

QuickSwapとは分散型の仮想通貨取引所(DEX)の一種です。

分散型取引所は、CoicCheckやGMOコインのような従来の中央集権型取引所とは異なり、取引所の仲介者や管理者が存在しない点が主な特徴として挙げられます。

↓分散型取引所(DEX)についてもっと詳しく知りたい方はこちらから↓

QuickSwapの仕組みはほとんどUniSwapと同じ

QuickSwapの仕組み自体は、分散型取引所の最大手であるUniswapを元に構築されました。

これらの取引所は、AMM型(Automated Market Makers)の名称で知られており、スマートコントラクトを実装したプロトコルによって、ユーザーと流動性プール間での通貨取引を可能にしました。

ユーザーは取引所を利用して、仮想通貨の取引(スワップ)を行うだけではなく、流動性プールに通貨を預け入れることで金利収入を得る流動性マイニングを行うこともできます。

QuickSwapの独自トークンQUICKとチャート

QuickSwapは独自トークンとしてQUICKを発行しています。QUICKは主に、QuickSwapで流動性を提供した際の報酬や、ガバナンスシステムへの投票権などを目的に発行されました。

また、QUICKは他の主要仮想通貨であるBTCやETHのように価格がついており、2022年1月現在は1QUICKあたり約200ドルで取引されています。

↓こちらが独自トークンQUICKの価格推移になります↓

出典:CoinMarketCap

QuickSwapとPolygon(MATIC)の関係性は?

QuickSwapとPolygon(MATIC)の関係性は? 
  • Polygon(Matic)ネットワークを代表する取引所
  • 最も安くMATICが入手できる!

QuickSwapはPolygon(Matic)ネットワークを代表する分散型取引所

QuickSwapは、Polygon(Matic)ネットワーク上に構築された分散型取引所となっていて、取引手数料(ガス代)としてMATICトークンを使用する必要があります。

Polygon(Matic)とは、イーサリアムネットワークの抱えるスケーラビリティ問題を改善するために開発されたプロジェクトです。ユーザーは、Polygonネットワークを使用することによって、取引時に発生する手数料(ガス代)を大幅に抑えることができます。

QuickSwapを利用すれば最も安くMATICが入手できる! 

ユーザーがQuickSwapを利用する最大の理由は、最も安い取引手数料でMATICを入手するためです。場合によっては一回の取引だけで、数千円も節約することができます。

MATICは「Binance」や「Uniswap」でも入手することが可能ですが、そのままではPolygonネットワーク上での手数料として使用することはできません。

なぜなら、BinanceはBSC(Binance Smart Chain)、Uniswapはイーサリアムネットワークといった、異なるブロックチェーン上に存在しているからです。

つまり、Polygonネットワーク上で利用可能なMATICを入手するためには、Polygonに対応しているMATICを入手する必要があります。そして、その最適解が、QuickSwapの取引(スワップ)を利用した入手方法となっています。

↓実際の取引画面↓

出典:QuickSwap

QuickSwapのリスク3つ

QuickSwapのリスク3つ
  • ネットワーク移動(ブリッジ)の手数料が高い
  • TITANなどの草コインには要注意 
  • 破格のAPR(金利)には高額のインパーマネントロスが発生

ネットワーク移動(ブリッジ)の手数料が高い

QuickSwapを利用する際にはまず、Polygonネットワークに対応したウォレットであるMaticWebWalletに、BinanceやUniswapなどの異なるネットワーク上で入手した通貨を送金する必要があります。

この異なるチェーン間での送金を「ブリッジ」と呼びますが、毎回の送金時に数千円の料金が発生してしまいます。

なので、Polygonネットワークを利用したい場合、少額のトークンをブリッジする行為は避けましょう。

ブリッジをせずにMATICの価格変動で利益を得たい

前述したように、Polygonネットワークに対応したMATICはQuickSwapでの取引で入手できますが、ブリッジに数千円の手数料がかかってしまいます。

しかし、単純にMATICを保有し、トークンの価格変動で利益を獲得したい場合は、Binanceで購入することができます。

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TITANなどの草コインには要注意 

この記事をご覧になっている方々には、2021年6月17日に発生したTITAN事件をご存知の方も多いと思います。

実際、事件当時のQuickSwapの流動性プールには、TITANのトークンペアが数多く提供されていました。しかし、とあるシステムの欠陥により、TITANの価格はわずか1日の間に数億分の1まで暴落してしまいました。

QuickSwapはまだまだ発展途上のサービスで、あまり馴染みのない仮想通貨が散見されます。しかし、安易に手を出してしまうと、思っても見ない損失を被ることがあります。

↓TITAN暴落の詳細はこちら↓

破格のAPR(金利)には高額のインパーマネントロスが発生

QuickSwapだけに限らず、UniswapやPancakeSwapなどの分散型取引所を使用する際には、必ずインパーマネントロスという損失が発生します。

QuickSwapで流動性を提供する際には、とてつもないAPR(年利)が表示されている流動性プールが目に入りますが、その分インパーマネントロスの割合も大きくなるので注意しましょう。

APRとインパーマネントロスの仕組みは、分散型取引所を運用する場合は必須の知識となるので、この際に勉強することをお勧めします。

QuickSwapの今後と将来性

Polygon(Matic)の拡大にかかっている

前述してきたように、QuickSwapはPolygon(Matic)ネットワークを代表する分散型取引所で、今後もPolygonの人気は上昇していくことが予想されています。

2021年7月現在、すでにPolygonとの提携を発表しているサービスは合計で42ほど存在し、その人気は止まることを知りません。(イーサリアムに次ぐ第二位)

それでは、QuickSwapの他にPolygonと提携関係にあるサービスをくつか見てみましょう。

引用:DeFi Prime
Polygon(Matic)と提携関係にあるサービス3つ
  • Curve Finance
  • Open Sea
  • Decentraland

Sushi Swap

「Sushi Swap」はUniswapと同じく、イーサリアム上に存在する分散型取引所です。Sushi Swapの流動性プールにはMATICをペアとしたプールが存在し、ユーザーは取引でMATICを入手することもできます。

Open Sea

「Open Sea」は大人気のNFTマーケットプレイスで、NFTをPeer-to-Peerにて売買することが可能です。

Polygonとの提携により、トランザクション処理能力を向上させただけではなく、NFTを取引する際にMATICを使用できるようになりました。

Decentraland 

「Decntraland」は、ブロックチェーンを用いたオンラインゲームプラットフォームです。

Polygonとの提携により、アイテム購入時などに発生する取引手数料の低下や取引速度上昇を実現させました。

仮想通貨取引所QuickSwapのまとめ

QuickSwapのまとめ
  • 仕組みはUniswapとほぼ同じ
  • MATICを最も安く入手できる
  • ブリッジの手数料とインパーマネントロスには気をつけよう

以上が、仮想通貨取引所QuickSwapの概要と将来性になります。

上述したように、ユーザーはQuickSwapを利用することで、より少額な手数料での取引が可能になります。

しかし、QuickSwapのような、比較的新しいサービスにはそれだけリスクも潜んでいることも確かなので、しっかりと予習をした上で運用することを心がけてください。

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この記事を書いた人

水野倫太郎のアバター 水野倫太郎 Ichizenholdings代表

慶應義塾大学経済学部。
2017年米国留学時にブロックチェーンと出会い、Web3の業界に足を踏み入れる。
2018年には、日本有数の仮想通貨メディアCoinOtakuに入社。
2019年には同社のCMOに就任し、2020年に東証二部上場企業とM&Aを行い、様々なクリプト事業を展開する。
2022年に現在代表取締役社長を務めるICHIZEN HOLDINGSを立ち上げ様々なWeb3事業を手がける。
複数のWeb3系事業に出資を行いながら有識者として活動。

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